teacup. [ 掲示板 ] [ 掲示板作成 ] [ 有料掲示板 ] [ ブログ ]


スレッド一覧

  1. 11(0)
  2. ハーゲンダッツの苦味成分と健康被害(0)
  3. 株暴落を手招きする投資家を絶対許してはいけない!(0)
スレッド一覧(全3)  他のスレッドを探す  スレッド作成

*掲示板をお持ちでない方へ、まずは掲示板を作成しましょう。無料掲示板作成

新着順:2156/3558 記事一覧表示 | 《前のページ | 次のページ》

Re: 原爆投下必要論を教え込む日教組

 投稿者:Legacy of Ashesの管理人  投稿日:2013年 3月 5日(火)21時46分26秒
  通報 返信・引用 編集済
  > No.1564[元記事へ]

憂国居士さんへのお返事です。

北緯59度20分,東経18度3分からありがとうございます。掲示板「日教組」が見れませんのでキャッシュで....その他のご提案はゆっくりと考えます。

http://cache.yahoofs.jp/search/cache?c=1kx6HFdLa9cJ&p=http%3A%2F%2F6707.teacup.com%2Fgamenotatsujinn%2Fbbs%2F1532&u=6707.teacup.com%2Fgamenotatsujinn%2Fbbs%2F1532]

日教組の正体
投稿者:Legacy of Ashesの管理人 投稿日:2013年 2月24日(日)23時38分57秒   通報 返信・引用 編集済
http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/141.html

日教組初代委員長・羽仁五郎

http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/399.html

.戦後のマルクス主義史観(自虐史観)の横行

◆1.GHQの干渉とマルクス主義歴史学者の協力

日本の「民主化」を旗印に掲げるGHQは、羽仁五郎など戦前からのマルクス主義者を利用し、日本の歴史教育の「改革」を強引に推し進めていった。

戦前は小学生にも必修であった「国史」を廃止し、社会科の一分野として「歴史」(中学校)「日本史」(高校)を設定。新制中学の教科として新たに「公民」教育を導入し、「歴史」より優先的に教育することとした。
日本国憲法/教育基本法の理念を日本人学童/学生に押し付ける組織として教員組合の結成を指令した(のちの日教組)
国会図書館法を制定しGHQ焚書を実行。連合国にとって都合の悪い書籍を隠蔽・抹殺したと思われる。

(参考1):羽仁五郎(代表的な共産主義イデオローグ・皇室否定論者・GHQ協力者・日教組代表)

マルクス主義史観最大のイデオローグで、昭和20年3月に北京で逮捕され東京で収監されていたが、GHQにより釈放(出獄)された。その直後から猛烈な皇室否定・廃止論を発表。更にGHQの後ろ盾で日教組代表となり、その組織票で参議院議員に当選。GHQの指令を受けて国立国会図書館の設立に関与し連合国にとって不都合な図書の隠滅(GHQ焚書)に協力したとされる。現在の国立国会図書館法の前文「国立国会図書館は、真理がわれらを自由にするという確信に立って憲法の誓約する日本の民主化と世界平和とに寄与することを使命としてここに設立される」は羽仁五郎の起草である。

始まりははWGIPだった

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/332.html

WGIPの続編

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/407.html

戦争犯罪宣伝計画
WGIP(War Guilt Information Program)
「日本人に戦争についての罪悪感を植えつける洗脳計画」
に辿りつく。

『WGIPは、大東亜戦争の終結後、日本を占領統治した連合国総司令部(GHQ)によって遂行された洗脳政策であり、その目的は戦争に対する一方的な贖罪意識を日本人に植え付けることにあった。
これによって、アメリカ側の戦争責任を隠蔽するとともに、日本が二度とアメリカに対抗できないよう、日本人の精神を骨抜きにすることを目論んだのである

GHQの占領期間7年間だったが、その間にWGIPの他に 検閲、日教組の設立 など種々の日本骨抜きのための謀略が行われた。
そしてその時に情報操作された情報を元に学校教育やマスコミは踏襲し、教育・報道を行ってきた。

そして1952年サンフランシスコ講和条約が発効して占領から解放された後も、なぜか、憲法や教育基本法が改正される事も無く、未だにWGIPに従って洗脳教育&洗脳報道が実施されているのが現状である。

占領政策時代の7年間で情報操作された基盤を、教育や報道で60年間踏襲した結果GHQの吹き込んだ情報が事実として定着してしまったのである。こうして反日日本人が大量に生産されることになるのである。

その敗戦国日本に乗り込んできたGHQが仕掛けた洗脳プログラムWGIPとは何か?

それは日本人に「大東亜戦争は人類に対する犯罪行為であった」という罪悪感を植え付け、日本古来の精神文化を奪う犯罪的プログラムであった。
さらにGHQの検閲組織CCDと翻訳機関ATISに勤務した一万人にも及ぶ日本人協力者たちは、自らの既得権益保護のためにGHQになり代わり、戦後日本を長期に渡って思想的に支配統制し続けたということが明らかになってきた............』

GHQによる日本弱体化目的の組織

長尾誠夫 高校教師・作家 WiLL12月号
大東亜戦争(太平洋戦争)敗戦後、GHQは日本の民主化という名目のもとに様々な政策を実施する。
明治憲法の抹消、修身や教育勅語の廃止、東京裁判による日本罪悪史観の注入等がそれである。
日の丸・君が代の禁止もその中に含まれていた。
これらは、戦前の軍国主義を一掃するためというより、 愛国心やモラルを剥奪することによって日本人を骨抜きにし、日本を弱体化させるため であった。
アメリカは、日本の参戦によって欧米列強がアジアに築いた植民地や権益を奪い取られたことを恨み、また蔑視の対象であった東洋の小国が大国アメリカを敵に回して果敢に戦ったことを恐れ、 日本が二度と脅威とならないよう徹底的な「精神的武装解除」をおこなった のである。
更に、GHQは民主主義を啓蒙するために、社会主義者の活動を許し、教員の政治団体や組合結成を奨励した。
後にGHQはこれを後悔してアカ狩りに転じるのだが、まだ庇護の対象であった社会主義者はGHQの後ろ盾を得て、猛烈な勢いで情宣活動を開始する。
こうした動きの中で、日本教職員組合が結成される。
昭和27年に設けられた「教師の倫理綱領」には「 教師は科学的真理に基づいて行動する 」という項目があったが、この 科学的真理とはマルクス主義を表していた。
日教組は創設当時から 天皇制、日本政府打倒 を掲げて、階級闘争的イデオロギーによる教育活動を目指していたのである........

GHQの占領政策と影響

http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/241.html

.GHQの占領政策と影響:要旨
(1) 日本政府の「ポツダム宣言」受諾/降伏文書調印を根拠とする占領統治
・ 「ポツダム宣言」は日本政府の降伏条件を示したもの であり、日本の降伏はいわゆる『無条件降伏』ではなかったが、占領統治中に GHQが行った(5)思想工作・情報洗脳 により、戦後教育を受けた 多くの日本人 は 「日本は無条件降伏したためGHQには日本の法制度を自由に改変する権利が生じた」 と思い込んでいる ように見受けられる。
・まず最初に、この 誤認識を解く ことが必要→「2.占領統治の前提:『無条件降伏』という誤解」参照
(2) 日本政府を通した間接統治
・ ドイツの占領統治 は、ドイツ政府が消滅したために米英仏ソ4ヶ国軍による 分割/直接統治 となった。
・一方、 日本の場合 は政治主体である政府が無傷であり、日本政府が受諾した 「ポツダム宣言」 及び調印した 降伏文書 を 根拠 としてGHQが発令する 「ポツダム命令」 を 日本政府が実行 する 間接統治 となった。
(3) 講和条約発効までの戦時占領
・日本国内では、 戦争終結時点 として 昭和20年(1945)8月15日 (玉音放送により国民に「終戦の詔書」が伝えられた日)が 強く意識 されているが、国際法上は 日米両国の戦争状態 は 昭和27年(1952)4月28日(サンフランシスコ講和条約発効)まで解消しておらず 、この間は日米は `武器を伴わない戦争` (講和 peace の模索)を続けていたことになる。
・従って、この期間の米軍の占領は 「戦時占領」 にあたり、米軍には被占領地の取扱を定めた 戦時国際法「ハーグ陸戦法規」 (明治45(1907)年に多国間で調印) に従う義務 があった。
(4) 日本の政治/経済/社会制度の大幅改変を実施
・上記 「ハーグ陸戦法規」第43条 により、本来ならば、 占領者には被占領地の法制度を勝手に改変することは禁止されている はずであり日本側も当初は、そのように理解していた。
・ところが 「日本が再び米国の脅威とならないことを確実にする」 という 強固な占領目的 を持っていたGHQは、 日本 が ポツダム宣言受諾の条件 として 唯一留保 した 「国体護持」 ( 古代から続く天皇を中心とした国の在り方の存続 )を 担保(人質) にとり、 「日本政府が(GHQの指令に従い)自ら法制度を改変した」 という 形式を繕う 事で、事実上ほぼ 無制限に日本の法制度の改変を実行 した。
( 新憲法制定・教育法規/労働法規制定・農地改革・財閥解体・反対者の公職追放etc. )
(5) 思想工作/情報洗脳を実施
・? 日本国民の一部を同調させて米軍の占領統治を容易に し、更に? 自らの強制する政治/経済/社会制度改変を永続的ならしめる 目的で、GHQは 「米軍の占領前の日本は邪悪な侵略国家であり、米軍は日本国民を軍国主義者の抑圧から解放した救済者である」 とする 思想工作/情報洗脳 を極めて強力に実行した。(いわゆるWGIP(War Guilt Information Program))
( 自虐贖罪史観の植付・言論界/教育界からの反対者の追放 )
(6) 共産主義中国の出現によるショックで方針を大転換
・米国は日本の中国大陸での軍事占領拡大を脅威と見て中国擁護・日本敵視政策を進め、ABCD包囲網で日本を経済封鎖して米国攻撃を決断させ、日本を敗戦に追い込んだ。( 中国問題が日米対立の主因 であり、米側には`中国擁護`という大義名分があった)
・ところがGHQの日本改造が一段落し東条英機らの処刑執行が済んで米側の日本への敵意が弱まった時点で、今度は 中国で共産党が優勢 を占めるようになり、 昭和24年(1949)10月1日 には遂に 中華人民共和国建国 が宣言されてしまった。
・これにショックを受けて米国政界では 「中国保護のために日本を討滅したつもりが、実際には東アジアの共産化を防いでいた日本を崩壊させて、結果的に東アジアの過半を共産化させてしまった (共産主義勢力の日米離間の謀略にまんまと乗せられてしまった)」とする 反省 が急速に広まり (マッカーシーの「赤狩り」) 、 日本を東アジアの反共の砦/米国の同盟者として再建する 、とする 対日方針の大転換 が行われた。
( 保守派政治家の公職追放解除・替わって共産主義者の追放実施・対日賠償取立方針の撤回 )
・この方針転換は、翌昭和25年(1950)6月25日に 朝鮮戦争 が 勃発 するに及んで 更に明確となった 。
( 日本の防衛力整備の指令・単独講和促進・日米安保体制の構築 )
(7) 占領統治終了以降に、反米/左翼勢力の跋扈を招く
・GHQの初期統治方針によって、 日本の言論界/教育界 から 保守派が一掃 され、 左翼勢力(及び転向者) が両分野で 強固に根を張ってしまった 結果、GHQの占領統治終了以降に、米国は元々 自らが扶植した反日/左翼勢力によって激しく攻撃される立場に 陥ってしまった。(米国の大誤算)
・更にGHQが実施した (5)思想工作/情報洗脳 は、米国自身がその必要性を減じた後も、自らが擁護した 特亜(中国・朝鮮系)勢力、反日/左翼勢力に利用され 、 彼らの都合のままに拡大再生産 されて、 日米安保体制構築後の日本の針路を大きく制約 し現在に至るまで歪め続けている。


> 掲示板メッセージ削除問題ですが、米国でも昨年末から真相究明精鋭ブログのフォーラム機能や掲示板に停止・削除が相次いでいます。福島破壊工作を暴いたジム・ストーン氏のブログも昨年末からフォーラム機能が停止され、今年に入ってストーン氏宛のメールも全て盗まれ、氏は完全に読者との音信不通状態に置かれています(ブログ自体は今のところ機能)。邪悪な支配者にとって最も恐ろしいのは、良識ある市民が連帯し、もてる情報、知識、分析を共有する事です。貴ブログも、邪悪な支配者が懸念する程重要な真相暴露情報に満ちているということでしょう。掲示板コンテンツの一刻も早い復旧を願っています。
>
> さて日教組が悪魔的破壊工作組織である事を御解説戴き有り難うございました。広島・長崎への原爆投下をめぐり、「高校の授業では「原爆投下がなければ当時の日本軍部の暴走は止められなかった」と教えられた」という大学生に何人も会い、日教組への激しい怒りに燃え、日教組解体を必ず実現せねばと肝に銘じた次第です。 冷戦外交史研究界では70年代から徐々に機密解除された原爆投下決定政策に関する資料の研究が進み、原爆は「日本を早期降伏させる軍事作戦上の必要からではなく、戦後秩序でソ連を牽制する外交上の切り札として投下された」との見解が定着。原爆投下決定過程の緻密かつ実証的な研究をした冷戦外交史権威Gar Alperovitz教授によれば、早くも45年4月末に米国統合諜報委員会が「日本を早期降伏させる最も効果的方法は、天皇制の護持を認め、かつソ連の対日参戦計画を知らせること」と分析。45年6月半ばには、苦しい沖縄戦を戦う米軍統合参謀本部もこの方法が早期終戦に即効があるとしてトルーマンに進言したが、大統領は既に欧州の戦後処理問題で競合していたソ連への優位を確保するため、あえて原爆の使用を選択したという。絶対兵器で恫喝すればソ連が怖じ気づき、戦後処理での英米の外交上の劣勢を回復できると算段した訳ですが、実はマンハッタン計画の全容はスターリンに全て漏れていた。「原爆使用による終戦」にこだわり、終戦が却って長引いた、というのがアルペロヴィッツ教授の結論です。
>  また、トルーマンは「原爆使用で日本の早期降伏が実現し、50万人もの米軍兵士の命を救った」と原爆投下を正当化したが、Barton Bernstein らの当時の米軍内部の計画策定機密資料の研究によれば、米軍情報部は「日本は遅くとも1945年末までには、何もしなくとも降伏し、1945年11月予定の九州本土上陸作戦もあまり実現性はなく、仮に実行されても、その場合の連合軍側犠牲者は多くて2-3万人」と分析していたそうで、トルーマンの50万人は根も葉もない数字。中共の「南京犠牲者30万人」(実際は多くて2-3万人)といい、ユダヤ人ホロコースト600万人(実際は多くて50万人?)といい、一桁くっつけてハッタリの数字をでっち上げるのがイルミナティのパターンのようです。にもかかわらず、日教組は相変わらず原爆投下必要論を唱え、日本の核武装を阻むべく核アレルギー醸成のため原爆の悲惨さのみを教え込む。ところが、欧州や米国では、高校の授業でも「原爆はなぜ投下されたのか、原爆は本当に必要だったのか」と高校生に討論させ、スウェーデン等では近年の外交史研究成果を反映させて「原爆は必要なかった」ときちんと教えている。ロシアでは「原爆投下は人体実験のため」と教えている。原爆投下決定の実相を知った中共軍の元将軍さえ「原爆投下は人道に対する罪」と国際会議で公言した。日本の歴史教科書にも一刻も早く原爆投下の実相を盛り込むべきです。その為にも日教組を解体しなければ。
>

http://

 
 
》記事一覧表示

新着順:2156/3558 《前のページ | 次のページ》
/3558