teacup. [ 掲示板 ] [ 掲示板作成 ] [ 有料掲示板 ] [ ブログ ]


スレッド一覧

  1. 11(0)
  2. ハーゲンダッツの苦味成分と健康被害(0)
  3. 株暴落を手招きする投資家を絶対許してはいけない!(0)
スレッド一覧(全3)  他のスレッドを探す  スレッド作成

*掲示板をお持ちでない方へ、まずは掲示板を作成しましょう。無料掲示板作成

新着順:1870/3593 記事一覧表示 | 《前のページ | 次のページ》

21世紀のCIA

 投稿者:Legacy of Ashesの管理人  投稿日:2013年 7月13日(土)22時55分48秒
  通報 返信・引用 編集済
  21世紀のCIA その1

http://black.ap.teacup.com/fukashinogakuin/638.html

21世紀のCIA その2

http://black.ap.teacup.com/fukashinogakuin/639.html

http://www.diplo.jp/articles07/0707-3.html

●米国民主基金という名の工作機関 (ル・モンド・ディプロマティーク紙)
「「われわれが今日やっていることの大部分は、25年前にCIAが秘密裡にやっていたことと同じだ」。1991年9月22日、ワシントン・ポスト紙に驚くべき証言を寄せた関係者の名は、アレン・ウェインステイン。米国民主基金(NED)の初代理事長を務めた歴史学者である。非営利団体たる同基金は、人権と民主制の擁護という崇高な目的を掲げている。ウェインステインが言及したのは、このNEDのことにほかならない。」
「1967年2月26日、まだNEDが存在していなかった時代に、ある事件がワシントン・ポスト紙にスクープされ、世界を震撼させた。CIAが諸外国で、労働組合や文化団体、メディアや有名知識人に資金を送っていたという事実と送金経路が報じられた。元CIA局員のフィリップ・エイジーは、われわれの取材に応じて、古巣の「カンパニー」についてこう語っている。「CIAは米国の有名財団のほか、送金目的のために設立した幽霊団体を利用した」」
「親米政権に反対する勢力の弱体化や、さらには一掃に、援助先の組織が成功したケースもある。これらの組織は米国の利益に都合のよい環境を醸成した。 1964年のブラジルのゴラール政権の転覆などでは、切り崩し工作がクーデタに結び付いている。73年9月にチリでアジェンデ政権が転覆された例を見てもわかるとおり、ホワイトハウスがそうした活動を止めたわけではない。エイジーは言う。「軍部の地ならしをするために、『市民社会』やメディア界の主要勢力に資金を流した。要はブラジルのクーデタの改良版だ」」
「「世界中で思想闘争を推し進めることに関し(…)ジョンソン政権は、国外での活動に堂々と資金援助できるような『半官半民の仕組み』を作ることを提言」した。」
「83年1月14日、レーガン大統領は国家安全保障秘密指令77号(NSDD-77)に署名する。これは前年6月8日に彼が英国議会で行った演説内容の具体化、つまり「グローバルな民主化キャンペーンに適切に資する」ような「インフラ」の整備を命じたものだ。そのためには「対外政策に関連した他の取り組み(外交、経済、軍事)との緊密な連携、米国社会の諸部門(労働界、実業界、大学、慈善団体、政党、報道機関)との緊密な関係」が必要であるとする。」
「86年10月、レーガン政権を疑惑事件が見舞った。ニカラグアの反サンディニスタ勢力に対して、コカインの密輸などを通じた不法な資金援助が、ホワイトハウスを拠点に行われていたのだ。国家安全保障会議(NSC)の主導下で、オリヴァー・ノース大佐をまとめ役とした一連の仕組みは、その名も「デモクラシー・プログラム」と呼ばれていた。この作戦の第一線に立ったのがNEDである。奇妙なことに、事件調査はニカラグア反革命勢力コントラの軍事機構を主眼とし、この「非政府」組織については手薄だった。しかしNEDは発足当初から87年まで、NSC諜報委員会のメンバーだったCIA高官、ウォルター・レイモンドの監督下に置かれていたのだ。」
「「ロナルド・レーガンの『デモクラシー・プログラム』の直系たるNEDは、全米キューバ系米国人財団(FNCA)など、ラテンアメリカの多数のグループに資金を提供してきた」と、FNCAのホルヘ・マス・カノーサ議長(当時)は述べている。この反カストロ過激派組織はNEDと同じ時期に創設され、「キューバの自由はニカラグアから」を合い言葉に、反サンディニスタ闘争に乗り出した。」
「コントラ疑惑が吹き荒れていた最中の87年、NEDは行動を開始する。ニカラグア常設人権委員会などからなる反サンディニスタ戦線が、NEDの資金によって構築された。その甲斐あって90年の大統領選では、「独立系」を標榜する日刊紙ラ・プレンサの社主ビオレータ・チャモロが、米国の支持の下に選出されている。新政権は新自由主義モデルを実行に移し、サンディニスタ政権が民衆のためにとった措置は水の泡と消えた。」
「米国の冷戦態勢の一環として構想されたNEDは、欧州の社会主義ブロックが崩壊すると世界に手を広げた。ドルと少数の「専門家」を通じて、アフリカやラテンアメリカ、アジアや東欧の約90カ国で、社会・経済・政治プロセスへの干渉を重ねた。研究者ジェラルド・サスマンの言うように、選挙への介入は「米国のグローバルな政策目標の達成にとって極めて重要」になっている。NEDその他の米国の機関は、「民主制の構築」に寄与するものだとされている。しかしサスマンが強調するように、「70年代半ばまでのCIAの(…)露骨に攻撃的な手法に比べ、今日の選挙工作は主に情報操作と道徳ドラマの演出という形で進められる」」
「NEDは発足から10年間で、「親米勢力を支援する500件のプロジェクトに2億ドルを分配した」という。98年以降、多大な関心を向けた先はベネズエラである。「ボリーバル革命に対する粛然たる作戦だ」とエイジーは言う。「クリントンが始め、ブッシュ・ジュニアが強化した。反サンディニスタ活動に似ているが、今のところはテロも経済制裁もなしに、『民主制の推進、紛争の解決、選挙の監視、市民活動の強化』に努めている」。エヴァ・ゴリンジャー弁護士は、2001-2006年の公文書の中から、NEDとUSAIDがベネズエラの反政府グループや民間メディアに 2000万ドル以上の資金を供与している事実を発見した。チャベス大統領に対するクーデタ未遂の数日後の2002年4月25日には、NEDのベネズエラ関連予算が過去数カ月の間に議会の指示で4倍に増えていたことが、ニューヨーク・タイムズ紙にスクープされている。」
「NEDが一貫して標的にしてきた筆頭格はキューバ政府である。キューバの「民主化移行」を推進するために、過去20年間に推定2000万ドルが投じられた。これとは別にUSAIDも96年以降6500万ドルを費やしている。米国政府は「民主的」選挙が何にもまして有用であると強調する。しかし、1992 年のトリチェリ法(キューバ民主法)から1996年のヘルムズ・バートン法(キューバ解放・民主連帯法)、2004年5月の自由キューバ支援委員会に至るまでの公的文書には、選出される議員は親米的であることが必要だと明記されている。資金のほとんどは米国ないし欧州で活動する反革命組織に渡される。ポーランド、ルーマニア、チェコをはじめとする諸国政府も、キューバに圧力をかけるようになってからというもの、かなりの資金を受け取るようになった。NED はキューバに関連して、2005年だけで240万ドルの資金を供与している。」
「選挙とビジネスは同時に前進しなければならない。それが米国政府の進めようとする民主化だ。ブッシュ大統領は2004年1月20日の一般教書演説で、「中東における自由選挙、自由貿易、報道の自由、組合の自由の推進」という活動内容に新機軸を打ち出せるよう、NEDの予算倍増を議会に要請した。思想工作に軍事活動を付随させる、という意味だ。中東でのNEDの活動は、従来は些細なものでしかなかったが、2003年にはアフガニスタンに進出している。ウェブサイトによれば、「民主制と市場経済の構築を助けるために、貿易の確立と強化」を決意したという。その地ならしに向け、NEDは「あらゆる新興 NGOに対して支援を」提供している。」
「イラクでも、特に北部を中心に、同様の目的からNGOへの資金供与を行っている。他の諸国の場合と同じく、NEDの支援を受けた地元組織はすぐにそれに依存するようになった。そして「民主化闘争」の旗印の下に、住民の利益に適うとは言いがたい制度の実現に向けて邁進を始めている。 」
「NEDの理事長は年に一度、または要請に応じて、上院外交委員会に報告する義務を負っている。これは他の非政府組織には見られないことだ。84年4月から理事長を務めるカール・ガーシュマンは、「民主化支援」の予算増額が急務であると2006年6月8日に力説している。彼はロシアやベラルーシ、ウズベキスタン、ベネズエラ、エジプトで、「準強権的」政府と対峙するNGOへの追加支援が必要だと主張して、12月7日には「民主制の推進、欧州的な道筋」という欧州議会の会議の席上でも同様のことを述べた。」
「ブルムによれば、NEDの基本哲学は「自由企業と階級協力を特徴とし、(…)政府が経済に最小限しか介入せず」という体制の下で社会はよりよく機能するという発想にある。「自由市場経済が民主主義や改革、成長と等値され、外国投資の利点が強調される。(…)NEDの報告書は『民主主義』という言葉で溢れているが、せいぜいその意味するところは機械的な選挙民主主義であり、経済的な民主主義ではない。権力構造や現状を脅かすことを意図したものは何もない」。つまり「NEDのプログラムは、新世界秩序における経済のグローバル化と軌を一にしており、また、米国の外交政策に波長を合わせているのである」」
「ガーシュマンは国務省の公式ウェブサイトで、これらの財団や人間、組織が一丸となって「世界的な民主化推進運動の創出」に向かっているのだと述べている。」
「NEDの予算増額を正当化する目的で、すばらしく「明快」な報告書が96年に議会に提出されている。「グローバルな思想戦争の咆哮が続いて」おり、「米国の利益と価値が、世界中の諸々の反民主勢力からのイデオロギー攻勢にさらされ続けている時代に、これほど有効な外交政策手段を放棄するわけにはいかない」という。「米国の利益と理想は依然として、深く根を張った共産体制、ネオ共産主義勢力、攻撃的な独裁政権、急進的ナショナリスト、イスラム原理主義勢力によって脅かされている。このような現実がある以上、イデオロギーの戦場を自由で開放的な社会の敵に明け渡すわけにはいかない。米国民主基金は、未来を守るための思慮ある投資として、継続的な資金を受けるに値する」。」
「民主制、自由選挙、表現の自由、といった題目をブルムはこんなふうに言い換えてみせる。「新しいステキな響きをもった名前の組織に(CIAの)悪事をやらせることになった。(…)NEDは、政治的にも、PR上も、シニシズムとしても、傑作だった」」

●全米民主主義基金 (Wikipedia)
「全米民主主義基金(ぜんべいみんしゅしゅぎききん、National Endowment for Democracy, NED 「民主主義のための全国基金」)は、レーガン政権時代の1983年に「他国の民主化を支援する」名目で、公式には「民間非営利」として設立された基金。実際の出資者はアメリカ議会であり、これは基金の年次報告書に掲載される会計報告で確認出来る。またオリバー・ノース中佐の活動時など「民主主義プロジェクト」という名を好んで用いる場合もあった。」
「NED は多くの場合他国の野党の候補に資金提供を続けてきた。直接政党に交付することは法に触れるため、多くの場合、例えば学生による投票キャンペーンのような形で行われる。」
「右派の中にはパトリック・ブキャナンのように NED を「世界的に民主革命を誘発して、定期的に他国、特に独裁的、或は非民主的政権に干渉する」ものとして嗤笑する者もいる。」
「左派からは NED は、軍と強く結びついた候補、その国に投資している米国企業の利益を守る候補などのみを支援し、米国企業による投資に反対する候補や米国企業の投資家の利益に反する候補を支援することはない、と批判される。例えばビル・バーコウィッツは Working for Change で「NED はクリアリングハウスの整備を全面的に行っている。そこでは、資金、技術支援、物品、訓練プログラム、メディア利用法、広報活動支援、最先端設備などが、政治グループ、市民組織、学生グループや反対運動、出版社や新聞社その他メディアの選定のために提供される。その目的は社会主義的或は社会民主主義的な傾向を持つ進歩的な運動を動揺させることだ。」と非難している。」
「1984年にNEDはパナマ大統領選挙でノリエガ将軍とCIAの支持する候補に資金提供した。後、米国議会は「公職の候補の選挙活動に融資する」ためのNED基金の使用を禁止する法を定めた。」
「ジョン・ストーバーとシェルドン・ランプトンはニカラグアの1990年の選挙までに「ジョージ・H・W・ブッシュがNEDに900万ドルを送り、うち400万ドルは野党の大統領候補ビオレタ・チャモロの選挙活動に使われた。」と書いている。チャモロは55%の得票率で勝利した。」
「ハイチの1990年の選挙ではNEDはマール・バザンの3600万ドルに上る巨額の選挙活動費用の大半を拠出した。この費用に拘らず、彼は12%の票しか得られなかった。バザンは元世界銀行職員でジャン=ベルトラン・アリスティドの対立候補としてたてられた。」
「1990年から1992年までにNEDは反カストロ組織のキューバ系アメリカ人財団に25万ドルを提供していた。」
「2004年ウゴ・チャベス大統領は NED が2002年のクーデター計画のために2000年から2001年の間に25万ドルから90万ドルまでの資金をスマテなどの反政府組織に提供していたことを示す文書を公表した。NEDは2004年8月に行われた大統領罷免国民投票の出口調査にも資金援助した。出口調査はチャベスの20%差での罷免を予測したが、結果は約20%差での信任に終わった。このことは野党による不正投票の主張の材料として用いられたが、ジミー・カーターはこの結果を是認し、選挙監査の結果正当と認められた。」
「NED は1980年代に西欧の民主的国家でも資金提供を行っていた。『リベラシオン』は米国が全仏大学間連合 (UNI) に資金提供を行っていたことを非難した。米国政府はそれらの活動を自身から分離したが、これと同じことはフランス、ポルトガル、スペイン、その他多くの国で行われてきた。フランスでは1983年、1984年の間に NED は「教官の左翼組織」に対抗させるためとして「教官と学生の労働組合のような組織」(UNI) を支援した。このために NED は一連のセミナーと『転覆と革命の神学』や『中立主義か自由か』などのポスター、本、冊子の発行に資金を提供した。」
「批評によれば、NED は1990年代に東欧でも資金提供を行い、資本主義への移行のためのショック療法プログラムの導入などを進めた。ただし NED が直接関与したのではなく主に国際民間企業センターが民間企業開発を目的としてこれを進め、通貨の安定には何ら寄与しなかった。」
「ウィリアム・ブルムは実際には NED は(ブルガリアやアルバニアを含め)米国政府が気に入らない体制を不安定化させるための活動と結びついていたと批判している。」
「2004年ウクライナ大統領選挙で NED は重要な役割を果たした。NED の東欧部門責任者のナディア・デュークは NED を取り巻く議論について熟知しており、『ワシントン・ポスト』に「ある者はウクライナの出来事を西側で仕組まれた、西側の民主化支持組織の支援で実行されたモデルとして描こうするだろう。」とし、近年スロバキアやセルビア、グルジアで行われた介入と比較して「米国の資金提供による米国の影響力を世界で強めるための計画が実行された、と証明したと信じる批評家もいるだろう」と投稿した。」
「NED は毎年米国家予算から資金提供を受けている。そのうちには国務省の米国国際開発局 (USAID) 向けの予算も含まれ、「議会の見落とし」により依然として非政府組織の扱いを受けている。2004年9月の会計年度における NED の歳入は8,010万ドルであり、そのうち7,925万ドルが米国政府部局から、60万ドルが他の寄付収入、その他は別の手段による収入だった。」
「NED は最近の例では『ジャーナル・オブ・デモクラシー』誌の支援のための過去18年間にわたる150万ドルなど(予算総額からみれば)小額の寄付をスミス・リチャードソン財団、ジョン・M・オーリン財団、ブラッドレー財団などの多くの別の財団から受けている。そしてこの3つの財団は全て連邦政府から間接的に資金を受けている。」
「現在そして以前のNEDの部門責任者の内には9・11委員会のリー・H・ハミルトン、元下院議員リチャード・ゲファード、元国連大使リチャード・ホルブルック、上院のウィリアム・フリスト、元CIA副長官でカーライル・グループのフランク・カールッチ、ウェズリー・クラーク将軍、アメリカンエンタープライズ研究所で公共政策調査担当のマイケル・ノヴァク、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院のフランシス・フクヤマ、エヴァン・バイ元米民主党指導者会議議長などもいる。」

●エリート民主主義:米国がベネズエラで最大限に統治した時代 (Emerging Revolution in the South)
「このエリート民主主義の形態こそが、ワシントンが米国民主主義基金(NED)やUSAID(米国国際開発庁)のような団体や、その他の秘密の手段を通して世界中で促進してきたものであり、促進を継続しているものである。基本理念は政治体系に限界を設けて、資本主義グローバリゼーションを脅かすことのない政綱のみに制限することである。この戦略は、ワシントンの資本主義の利害関係にある政治政党に資金供給し、訓練し、手を貸すことによって、またより根本に関わる変化を目指し努力する如何なる大衆政治運動をも弱体化させることによってこれを成し遂げる。より深い変化を要求する、あるいはグローバル資本の利害を脅かす如何なる急進的あるいは革命的な運動も、即座に妨害され権力に就くことを妨げられる。」

●古館伊知郎の右翼発言 - 北京五輪潰し扇動する反中プロパガンダ (世に倦む日日)
「最近、ネットの中の論調で、いわゆる「陰謀論批判」がブームになっている。長くなるので詳しくは踏み込まないが、一部左翼から始まった「911テロ陰謀説」の問題が、ネットを覆い伝わるうちに、思考態度として政治現象の背後に権力側の陰謀の存在を疑う視角を頭から拒絶したり否定したりする傾向が根づき、「陰謀論」という言葉を投げつけて相手を貶める風潮が横行している。
言わば「陰謀論」の思考停止の状況が蔓延し、「陰謀論」という言葉が水戸黄門の印籠の如き超越的な力を持ってネットの言論世界を仕切っている。「陰謀論」の言葉の投擲をディベートの武器のように錯覚利用しているネット左翼に言いたいが、「すべてを疑え」と言ったのはマルクスである。政治には必ず陰謀がある。「陰謀論」の言葉で自縄自縛したり思考停止したりするのではなく、むしろ今回の「チベット問題」の国際政治の解読において必要なのは、感性と経験の記憶を研ぎ澄まして、思考の力で国際的陰謀の全体を暴露することである。」

http://

 
 
》記事一覧表示

新着順:1870/3593 《前のページ | 次のページ》
/3593