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戦わずして勝つ孫子の兵法

 投稿者:Legacy of Ashesの管理人  投稿日:2014年 3月 6日(木)22時39分59秒
  通報 返信・引用 編集済
  http://onthegoldenhill.blog.fc2.com/blog-entry-558.htmlより



続編は省略.......

公開日: 2012/07/13

2400年前に書かれた孫子の「兵法書」は現代の戦争論にも通ずる偉大な書である。
その複雑に入り組んだ内容を明らかにする。
まずは孫子自身の話、孫子の死後、彼が説いた兵法をもとに戦い救われた町の話、そして?中国が統一へ向かう話から成る。さらに兵法書に影響を受けた歴史上の様々な戦闘をみて?いく。ローマ帝国時代の戦争、南北戦争、第二次世界大戦、そして現代の戦闘...。孫?子の描いた壮大、かつ心動かされるストーリー。
それは戦争と勝利がいかに危険で、戦略を理解する人々が最も破壊力のある武器だという?ことを教えてくれる。

孫子の兵法

http://search.yahoo.co.jp/search?p=%E5%AD%AB%E5%AD%90%E3%81%AE%E5%85%B5%E6%B3%95&search.x=1&fr=top_ga1_sa&tid=top_ga1_sa&ei=UTF-8&aq=0&oq=%E5%AD%AB%E5%AD%90%E3%81%AE

管理人注:併せて宮本武蔵の「五輪の書」も完全にマスターすることだ。そうすれば負けることはない。

クリミア無血開城

クリミアの重要拠点を掌握したロシアのプーチン大統領は、先ほど記者会見で、「現段階で。ロシア軍を投入する可能性は消えた」と勝利宣言をしたようです。
プーチン大統領、軍事介入せず クリミア併合も否定

http://sankei.jp.msn.com/world/news/140304/erp14030421270014-n1.htm

プーチンは血を流さずクリミアを掌握しました。
戦わずして勝つ孫子の兵法どおりです。
軍事介入するたびに、自国の貧しい若者、他国の民間人を含めて何万もの犠牲を出すアメリカとは違いスマートな解決でした。
シリアのときもプーチンはカメリカの軍事介入を阻止しました。もしアメリカが介入していたら多数の血が流れていたと思います。

また、アメリカの経済制裁の威嚇に対してもカウンターを浴びせています。
ロシア大統領補佐官は、米国が制裁を科せば、外貨準備からドルを外し、米銀に対する融資返済を拒否すると述べています。また、投資家は米国債をすべて売ったほうがいいとかタレブのような過激なこともいっています。これはプーチンを代弁しているとみていいでしょう。
米国が制裁なら米銀融資の返済拒否─ロシア大統領補佐官=報道

http://jp.reuters.com/article/businessNews/idJPTYEA2307Z20140304?rpc=188

ロシアは経常黒字国です。その外貨準備は中国、日本に続くものがあります。また、中国や日本、アラブに次いでスイスと並ぶ米国債保有国でアメリカの債権者でもあります。

補佐官は「東や南には貿易・経済面で非常に良好な関係を維持している国がある。われわれは、米国への金融依存をゼロに減らし、制裁から大きな利益を得る道を探す」と述べていますが、東の盟友とは、当然、中国、南の盟友はインド、イランをいっていると思われます。
プーチンが構想するユーラシア連合では、ドルに変わる基軸通貨が導入されることになると思います。
アメリカはドルの基軸通貨特権がなくなればおしまいです。
アメリカは日本と同じで人口動態的に成長がピークアウトしています。今のダウやナスダックを構成するハイテク企業、IT企業、バイオ企業などは売上が伸びておらずもうほとんど伸びしろがありません。実業と乖離した情報の独占、レントシーキングによる富の収奪虚業企業ばかりです。IT化、グローバル化の趨勢的な流れのなかで情報の独占、知的財産の法的保護は無力です。10年後、多くの企業が淘汰されていると予想します。
また、減退が早くコスト的に問題があるシェール関連企業はほとんど5年ももたないでしょう。たとえシェールの採掘コストダウンが技術革新で可能になったとしても、そもそもLNGは逆立ちしてもガスパイプライン輸送にコストで勝てませんから、アメリカがガス輸出国として復活することはないでしょう。立地の関係で、ロシアの脅威にはなりえません。また、原油はシェールオイルがたとえ楽観的な見通しどおりに大成功したとしても半分は輸入せざえるをえないでしょう。

アメリカは自動車社会です。国土が広いこと、そして公共交通機関が発達してないため、1人あたりの石油消費量は、アメリカが9.6リットル/日に対し、日本では5.6リットル/日、韓国では7.3リットル/日、中国では1.2リットル/日です。そして金持ちがのるものを除けばほとんど電気自動車などが普及していません。
原油価格が上昇すればその他の消費が減ります。
そのため、原油価格が上昇すればアメリカの成長率は落ちます。原油価格とGDP)成長率の間には、「非線形」の関係が認められる事が様々な研究によって知られているそうです。

「石油離れ」が進むアメリカ経済

イギリスのシンクタンクによると、石油に大きく依存しているアメリカ、イギリス、日本といった国では、1バレル90ドルを超える原油価格では、景気後退が常態化する可能性が高いそうです。

世界経済のマイナス成長とその影響

http://agora-web.jp/archives/1506922.html

一方、ロシアの原油価格の財政均衡点は105ドルといわれています。
今回のウクライナ危機で原油価格は高騰していますのでこの点でもプーチンの勝利でしょう。
アメリカが経済制裁をちらつかせて混乱を長引かせば、原油高になって自滅です。
また自国の低成長をごまかしている株価のバブルもはじけてしまいます。

中国などは中間層がこれから成長するので個人消費が伸びますが、アメリカは逆に中間層が没落して個人消費は構造的に低下します。中国はあと10年は政府投資で景気を支える余力がありますが、アメリカはもうその財政余力がありません。
アメリカを支えているのは基軸通貨の発行特権だけです。労せず他国の労働や資源をすきなように買いあさって消費する特権です。
プーチンの最終目標はそれを打ち砕いて、アメリカが独占する利益を新興国やフロンティア国に再配分することだと推測します。
金はシリアのときもそうでしたが、解決に向かうと反動で投機筋の売りを浴びます。
この下げは一時的だと思いますが、目先の上げ下げは金に関しては有価証券や為替以上に予想が付かないところがあります。

一枚上手のプーチン

http://onthegoldenhill.blog.fc2.com/blog-entry-556.html

アメリカ(ユダヤ金融資本家)が画策したオレンジ革命で成立したウクライナの親欧米政権は選挙で敗れさりました。 ふたたび、ウクライナを取り戻すために、アメリカはデモ隊を支援しました。ウクライナは不況ですから若者を中心に失業者がたくさんいます。15ドルから25ドルの給与をあたえれば簡単にデモ隊を動員できます。反政府側に100億ドルの支援があったとウクライナの議員が暴露したという情報もあるようです。
欧米の金融資本家は、ウクライナをEUに取り込むために、6億ユーロの金融支援を約束しました。
しかし、財政破たん寸前のウクライナ経済をEU加盟基準に転換するには年間200億ユーロが必要です。
ウクライナのヤヌコビッチ(元?)大統領は、この額が「屈辱的」だと非難しました。
そこで、プーチンは、150億ドル規模の金融支援を発表し、ウクライナのEU加盟に待ったをかけました。
ロシアは、経常黒字、財政黒字国家です。しかし、ソチオリンピックにお金をかけたこともあり、できるだけ倹約が望まれます。30億、20億ユーロと小出しに支援はしましたが残りは他国に押し付けたいところです。
このロシアの金融支援発表は、EUひいてはその背後にいるユダヤ金融やアメリカからの支援額を釣り上げるためのふっかけだった可能性が高いと思います。
このロシアの支援提示を受けて、ウクライナはEUと経済や政治などで関係を強化する「連合協定」を停止しました。
アメリカやEUは焦りました。そして、ソチオリンピック終了間際のタイミングをみて、デモを暴徒化させて、暴力によって選挙で選ばれた政権を倒し極右政権を誕生させました。
法的にみて正当性がない政権交代です。
これでロシアはウクライナに約束した150億ユーロの残りを払わずにすみました。
そもそもウクライナに一番金を貸しているのはロシアです。ロシアが金融支援することは自国への支払いを援助することで、たんに借金の繰り延べです。ロシアとしては他国に自国への支払いを負担させたほうがいいに決まっています。
アメリカは早速、新政府に10億ドルの支援を約束しました。
しかし、アメリカも金がないので他国におしつけたいところです。
そこで、アメリカはその支配下にあるIMFによる支援をすることにしました。アメリカ傀儡のウクライナ新政権もIMFに金融支援を要請しています。
IMFが支援することになると一番負担を強いられるのはもちろん日本です。
最初、ユーロ加盟への報酬として、6億ユーロという屈辱的な額を提示したEUも、新しい政権には200億ユーロの金融支援の用意があると表明しています。

新政権は放っておいてもすぐ倒れます。ウクライナはこれから創造的破壊が必要になります。プーチンとしては、その苦しいところの支援を他国に任せ、ウクライナが立ち上がって経済成長を始めたころに再びロシアがウクライナを乗っ取るという皮算用でしょう。
ロシアにとってウクライナの地政学的利益は低下しています。
クリミア半島とその軍港さえピンポイントで抑えておいたら、あとすこしで完成するウクライナを迂回するサウス・ストリーム・パイプラインの安全性は確保できます。
すでにバルト海経由でドイツとロシアを直結するノルド・ストリームのパイプラインは完成しています。
ウクライナを大きく二分させたり、ウクライナ全土を支配したりする必要性は低下しています。

今回、アメリカが、支援して組織化したデモ隊を用いてウクライナに傀儡の新政権を樹立させたのに対抗して、プーチンはウクライナの一部であるクリミア自治共和国の新首相を擁立させてきました。武装勢力が議会を占拠してそこで新首相が誕生しています。議会を占拠した武装勢力に支援しているのはもちろんロシアです。アメリカがウクライナでやったことと同じことをそのままプーチンはやりかえしました。
クリミア自治共和国の新首相により、ロシア帰属を決める住民投票の前倒しが決まりました。クリミア半島の住人の6割以上はロシア系です。ウクライナの混乱を上手く利用しました。
これに対して、アメリカやその傀儡のウクライナ新政権は、ひとつのウクライナという大義を前面に持ち出してクリミアの分離独立を認めないでしょう。外交手段やマスメディアを動員してロシアは侵略者であるとアピールしてくると思います。
日本はここでまた板挟みになります。
安倍は民主党が日本の外交を破壊したと批判しました。安倍は右翼ですから中国への強硬路線ためにアメリカとの関係強化を望みました。しかし、欧米諸国の日本の右傾化への警戒を軽んじていました。そのため、結局、民主党時代以上にアメリカとの関係が悪化しています。韓国のロビー活動は強力です。
また、中国は、発展途上国に対する札束外交、米英フランスなどの大戦のときの連合国との反ファシズム外交、ドイツとはドイツは反省しているが日本は反省していないとドイツを取り込む外交などを展開しています。アメリカも、中国は債権者ですがから結局は中国に頭が上がりません。日本か中国かの二者択一になれば、最終的には中国を選ばざるをえません。中国はアメリカなしで自律していける経済構造になりつつありますが、アメリカは中国と関係がこじれると財政、経済が成り立ちません。
欧米、中国、アジア、韓国などすべての国との関係が悪化して、外交に失敗して国益を損ね続けている安倍政権ですが、唯一親密な関係を築いているのがロシアです。
プーチンは、外交的に孤立しつつある日本を調略するチャンスとみてここにきて日本に甘い顔をみせてきているようです。
ドイツやフランスもエネルギーをロシアに依存しているので表だってロシアとの関係悪化を望んでいないでしょう。最近、ロシアとの関係が改善していたイギリスですが、今回の件でまたロシアとの関係が悪化しそうです。結局、イギリスは日本以上にアメリカと一蓮托生です。
ロシア議会はプーチンの軍事介入を承認しました。
しかし、これで、ロシアが新政権を倒すためにキエフに侵攻するというシナリオはありえないと思います。これはロシア、ウクライナ、EU、アメリカなど関係国すべてにメリットがありません。
本当に侵攻するのなら、議会の承認は事後承認か、攻撃とほぼ同タイミングで承認を得てくるはずです。
本格的に軍事介入するなら、電撃戦の奇襲がおこなっているはずだからです。
議会に軍事介入の承認を求めたのは、クリミア分離独立に対してウクライナやアメリカなどが軍事介入してこないようにするための威嚇射撃(干渉)だと思います。あくまでも軍事的に威圧をかけるだけで、戦わず勝利したいところです。狙いはクリミア無血開城です。
プーチンも議会の承認をえたからといってすぐ軍事介入すると決まったわけではないと発言しています。また、アメリカがロシアに「軍事介入なら代償」と警告したことに対して、これは脅迫であるとアメリカを牽制しています。
クリミアはロシア系の住人が6割で、ロシアの軍事基地があります。
ウクライナの政変で、ロシア系住人やロシアの軍人を守るために軍事介入するという大義がロシアにできました。さらに、クリミアの住人を名実ともにロシア人として取り込むだめに。積極的にロシアのパスポートを発行しているようです。
他国に財政破綻寸前のウクライナに金融支援させて、ウクライナで重要なクリミアだけをピンポイントで支配下に置くことが可能になれば、シリア情勢に引き続き、ロシアが戦略的勝利を収めたことになると思います。
欧米英のユダヤ金融資本家は天敵であるプーチンにまた煮え湯を飲まされることになります。
アメリカは、銀行取引停止という強力なカードがありますが、これをちらつかせることは、新興国のドル離れを加速させてドルの寿命を結局は縮めるだけだと思います。
地政学的リスクのヘッジ、ドル安のヘッジのために金の需要はますます増加すると思われます。

参考記事:【幕末維新の代理人】テロ長州藩と過激派公家がつながってゆく

http://www.kanekashi.com/blog/2014/03/002105.html
 
 
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