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制裁合戦はいずれ.....

 投稿者:Legacy of Ashesの管理人  投稿日:2014年 3月22日(土)12時01分22秒
  通報 返信・引用 編集済
 
管理人注:戦争は起きるものではなく起こすもの......すべて台本通りに順調のようです。ウクライナ情勢は以下の記事がよくまとまっています.....これからは米国が覇権を失い負けるべき戦争が始まる......。米国には3000発のミサイルが打ち込まれ30分で破壊される。まるで「肩を竦めるアトラス』であろう

http://web.archive.org/web/20030406005703/sv1.pavc.ne.jp/~ryu/rekishi/wi2.html

イランラジオニュースでブレジンスキー氏が「アメリカの世界覇権の時代は終った」とジョン・ホプキンス大学での講演を報じているようにアメリカに未来はない。

元記事:http://japanese.irib.ir/news/latest-news/item/40945

http://www.yamamotomasaki.com/archives/1789

ウクライナ核利権の闇

http://bylines.news.yahoo.co.jp/haradatakeo/20140224-00032920/

再び激化し始めたウクライナ情勢を読み解く「3つの本当のカギ」

今、ウクライナ情勢が再び急激に悪化している。23日(キエフ時間)、ウクライナの国会である「最高会議」はヤヌコヴィッチ大統領の罷免を決議した。同大統領はロシアへと出国しようとしたが、当局によって阻まれたという情報もある。そもそもウクライナではここに来て反体制デモに対し、治安当局が発砲し、事実上の「内戦」が勃発。既に60名以上の死者が発生している。いわゆる「途上国」において政変が発生し、「内戦」になるというのであればまだしも、ウクライナは旧ソ連の構成国であり、かつ欧州にも隣接した大国である。それが「内戦」「体制崩壊」にまで陥ってしまったというのであるから尋常ではないのだ。



もっとも我が国に暮らす私たちにとって、「ウクライナ」がやや遠い存在であることも率直に言うと事実である。隣国であるロシアならまだしも、「ウクライナ」と聞くと首都キエフの名前や名物の「キエフ・カツ」を思い起こすのがせいぜいという方も多いのではないのだろうか。そのため、一体なぜ今、よりによって「ウクライナ」で”激しい内戦”なのか、全くもって理解出来ないと感じている方も大勢いるのではないかと思う。

混迷を続けるウクライナ情勢。その真相を知るカギは全部で3つある。「ウクライナが核利権の本拠地であったということ」「耐えざる軍需の創出が米欧における至上命題であること」そして「ウクライナにおける”発火”が欧州においてユーロ危機を招くこと」の3つだ。
「ウクライナ核利権」という巨大な闇

旧ソ連時代、ウクライナは核開発の本拠地であった。その中心となっていたのが現在も存続している「キエフ原子力研究所(Kiev Institute for Nuclear Research)」だ。ウクライナと原子力・核というと、一般に「旧ソ連時代に核兵器を大量に配備された国の一つ」ということばかりが語られることが多い。1991年12月1日に「独立宣言」を行ったウクライナはその後、1994年1月14日に米ロの両大国と共に「三カ国宣言」を発表し、核兵器の廃棄を行っていく意向を明らかにした。米国からは資金援助すら行われて進められたこうした「核廃棄」により、ウクライナの核問題はあたかも終わってしまったかのように考えられがちである。

だが、これは大きな誤りなのである。米欧のインテリジェンス機関における「常識」をまとめて書くならばこうなる:

●「ウクライナの核問題」における本当の焦点は廃絶されている「核兵器」そのものではなく、旧ソ連時代から延々と続けけられてきたその研究を担う研究者たちという”人財”の存在である。これを米ロで奪い合っているというのが隠された実態なのである

●外側から見るとそうした実態が見えないのは、ウクライナには2つのグループから成るいわゆる「マフィア」が存在しており、このマフィア同士の抗争と米ロ間の「核研究人財の奪い合い」が連動しているからである

●更に事態を不透明にしているのは、この地域において米国のインテリジェンス機関からの委託を受けて動いているのがドイツの「CIA」に相当する「連邦諜報庁(BND)」であるという事実である。秘密の作戦行動である非公然活動(covert action)を行っているのは基本的にドイツなのであって、米国そのものではないことに留意する必要がある

確かに表向きは「ロシアのプーチン政権から支持され、強権政治を続けるヤヌコヴィッチ政権」と「これに対して市民の自由を掲げ、抵抗するウクライナ国民たち」という構図がマスメディアによって描かれてはいる。だが、真相は「核利権の奪い合い」なのであって、これが決着しない限り、ウクライナは今後とも繰り返し「内戦」に陥る構造を抱え続けるというわけなのだ。
実は2010年に「ウクライナ内戦」で合意していた米英独

ウクライナ情勢の緊迫が続く中、俄かに注目を集め始めた米国の研究機関の手によるシナリオがある。2010年にニューヨーク大学グローバル・アフェアーズ・センターが行った「2020年のウクライナ(Ukraine 2020)」である。なぜこのシナリオが注目されているのかというと、今回の「内戦」が始まる4年前に執筆されたものでありながら、そこには概要次のような三つの展開可能性がウクライナについて書いてあったからだ:

《シナリオ1》

●ヤヌコヴィッチ政権は権威主義的な統治を試みるがこれに失敗。経済立て直しを求める反体制派による動きが強まる中、ついに同政権は崩壊し、地方の政治リーダーたちもヤヌコヴィッチ大統領から距離を置く

《シナリオ2》

●経済危機の中、ヤヌコヴィッチ政権に対する反体制派が糾合し、これに大企業家たちが加わることで、改革志向の新しい政権が樹立されるに至る

《シナリオ3》

●ヤヌコヴィッチ大統領は反体制派が未だ弱体であることを理由に戦略的な権威主義体制の構築に成功。エリートたちの指示を得る中、10年近くにわたって政権を維持することに成功する

そしてこの「未来のウクライナに関するシナリオ作成プロジェクト」には、中心となったニューヨーク大学、すなわち「米国」のみならず、英国の王立国際問題研究所(チャタム・ハウス)や、ドイツの政権与党であるキリスト教民主党(CDU)の政治財団である「コンラート・アデナウアー研究所」が、ウクライナ人研究者と並んで出席していたのである。つまり米国だけではなく、英国、そしてドイツは実に4年前の段階で「ウクライナのヤヌコヴィッチ政権を崩壊させるというシナリオ」について合意していたというわけなのだ。

「そこまで言うのは大袈裟なのではないか。単にウクライナ研究者たちが寄り集い、”あり得べき可能性”を議論し、ペーパーにまとめたに過ぎないはずだ」

もし仮にそう思われたとすれば、「米欧のインテリジェンス機関における常識」を学び直した方が良い。なぜならばこれらシンクタンクはいずれも各国の政府、さらにはその諜報機関(インテリジェンス機関)と連動した動きをしているのであって、正にここで「米英独合意」が実質的に持たれた上でその後、一連のストーリーが実行に移されたと見るべきだからだ。一方、このシナリオ作成プロジェクトにロシアは参画していない。だがこのシナリオが公表された段階でロシア側も米英独のそうした”意向”を感じ取っていたことは間違いない。そのため、原罪進行形である「ウクライナ内戦」については自らに対する米英独からの密やかな圧力であることを前提に、ロシア側も防戦に入ると共に、それ以外の局面で反撃に出ていると見るべきなのである。
2008年夏のロシア・グルジア戦争における「ユーロ暴落」を思い起こす

もっとも、「ウクライナ崩壊シナリオ」の実現は単に米欧とロシアとのパワー・バランスの再調整のためであると考えてしまうのは早計だ。なぜならば「内戦」の長期化とヤヌコヴィッチ政権の崩壊は、他ならぬ米欧、特に欧州各国にとっては経済的に大打撃となる危険性を孕んでいるからである。

2008年秋に発生したリーマン・ショックにより大いに動揺したのが中東欧に位置するエマージング・マーケット各国であった。これに対処するため、欧州各国の銀行は欧州復興開発銀行(EBRD)や国際通貨基金(IMF)と共に「ウィーン・イニシアティヴ」と呼ばれる支援プログラムを開始。その後、明らかに足りなかった第一弾を補うものとして第二弾が開始され、これに2012年7月9日からウクライナもあらためて参加する旨、その中央銀行が発表した経緯があるのである。
円ユーロ・レートの推移(過去10年間)円ユーロ・レートの推移(過去10年間)

確かに目先では、米欧にとって第1のターゲットであるロシアの通貨「ルーブル」の対ユーロ・レートが今回のウクライナ危機を踏まえて崩落し始めており、「対ロシア作戦」という色彩が強い感は否めない。だが、仮にウィーン・イニシアティヴによって大量の資金供与をとりわけ欧州側から行われたウクライナがその返済もままならないという状況になるのだとすれば、その影響はウィーン・イニシアティヴに参加するそれ以外の中東欧各国にも及び、「経済不安をバックにした体制変動の危険性」が叫ばれる中、ただでさえ信用不安への警告が出されたばかりのその情勢が一気に悪化する危険性があるのだ。

その結果、ユーロの為替レートは「ウクライナ内戦の激化」を直接的な理由として大暴落に陥ることになる。2008年秋に発生したリーマン・ショックの直前に開戦となったロシア・グルジア戦争の際、戦闘行為に直接は巻き込まれなかった欧州の共通通貨「ユーロ」がなぜか大暴落したことを考えれば、これから起き得ることは自ずから明らかであるというべきなのだ。
いよいよ行き詰まる金融資本主義と米欧ロの真意

もっともこの様に劇的な展開を見せる中、ロシアが「防戦」一方であると考えるべきではない。確かに表向きは上述のとおり、そうした装いが続くはずだが、米欧のみならず、ロシアにとっても「ウクライナ内戦の激化」は軍需を高め、軍事関連産業を潤わせることは間違いないのである。つまり、金融メルトダウンがいよいよ究極の段階を迎えつつある中、”餌食”にされたウクライナを尻目に米欧、そしてそれと密やかに連携しているロシアはシリアに続き、この「内戦」を用いた景気復興策を何とか行おうと躍起になっているというべきなのである。

「異次元緩和」を柱とするアベノミクスによって強烈なインフレ誘導を行う我が国とは異なり、日に日に「デフレ縮小化」へと進む中、何とかそこから脱却しようともがき始めた米欧、そしてロシア。このニュース・コラム、そして私の研究所の公式メールマガジン(無料)や公式ブログで、その「最後のあがき」が果たしていかなる影響を私たち日本人に及ぼすことになるのかを、引き続き追って行きたい。
原田武夫

株式会社原田武夫国際戦略情報研究所(IISIA)代表取締役

東京大学法学部在学中に外交官試験に合格、外務省に外務公務員Ⅰ種職員として入省。12年間奉職し、アジア大洋州局北東アジア課課長補佐(北朝鮮班長)を最後に自主退職。 「すべての日本人に“情報リテラシー”を!」という想いの下、情報リテラシー教育を展開。自ら調査・分析レポートを執筆し、国内大手企業等に対するグローバル人財研修事業を全国で展開。NHKラジオ第1「ラジオあさいちばん」出演中。最新刊は『ジャパン・ラッシュ』(東洋経済新報社)。「2014年 年頭記念講演会」(1月18日・東京/26日・大阪)に登壇。 http://haradatakeo.com/special/event/201401/

http://www.afpbb.com/articles/-/3010687?ctm_campaign=must_read

【3月21日 AFP】米国のバラク・オバマ(Barack Obama)大統領は20日、ロシアによるクリミア(Crimea)半島の併合を受けて、新たな制裁措置を発表した。これに対しロシア側も、有力議員や大統領の側近を含む9人の米当局者に対する制裁リストを公開した。

オバマ氏は、もしロシアが方針を転換しないなら、ロシア経済のさらに広範囲を制裁対象にする意向を表明。「事態が加速すれば、ロシアは国際社会からの孤立を深める一方だと認識しておくべきだ」と語った。

東西関係が冷戦後最悪の危機に直面する中、米が新たに発表した制裁措置では、既に対象となっていた11人に、議員や政府高官など20人が追加された。その中には、ゲンナジー・ティムチェンコ(Gennady Timchenko)氏とアルカーディ・ロテンベルク(Arkady Rotenberg)氏、ボリス・ロテンベルク(Boris Rotenberg)氏といったウラジミール・プーチン(Vladimir Putin)大統領に近い著名実業家が含まれている。さらに、プーチン氏側近らと取引のある銀行も制裁対象となった。

対するロシアは、オバマ氏側近のキャロライン・アトキンソン(Caroline Atkinson)氏、ダニエル・ファイファー(Daniel Pfeiffer)氏、ベンジャミン・ローズ(Benjamin Rhodes)氏に加え、いずれも上院議員のメアリー・ランドリュー(Mary Landrieu)氏、ジョン・マケイン(John McCain)氏、ダニエル・コーツ(Daniel Coats)氏を制裁対象に挙げた。

ロシア外務省は「疑いの余地はないはずだ。強硬な攻撃があれば、毎回それに見合う措置を講じる」と発表。プーチン大統領の報道官も、米国の措置を「容認できるものではない」と非難した。(c)AFP/Claire Rosemberg, Bryan McManus

以下はBBSへの投稿記事から

http://6707.teacup.com/gamenotatsujinn/bbs/2620

戦争はメディアが起こす? クリミア銃撃事件を検証
投稿者:名無し  投稿日:2014年 3月22日(土)10時21分43秒
   続きです。
(発砲事件があったという、ウクライナ軍基地の場所探しです)

1 ①Скай МЕБЕЛをグーグルで検索→②http://www.mebelskay.kiev.ua/firms/citySimferopoli-1.html
のドメインがヒット→③ページ左の都市からСимферопольを選び、
Симферополь Скай МЕБЕЛをグーグルで地図検索→④http://www.082.crimea.ua/info/index/contact.map/u/23741/id/24163
がヒット(地図上の電話番号「067 230 93 28」とAFP写真1枚目にある電話番号が一致→⑤事件現場はСкай МЕБЕЛの前の通りであることが判明。

2 住所はСимферополь : Склад, ул. Кубанская, 1а
シンフェロポリ市クバンスカヤ通り1A
Складとありますので、倉庫(家具店の)かも知れません。

3 地図を航空写真で見ると、このお店(倉庫?)、Скай МЕБЕЛの通りの向かい(左側)に軍基地らしい敷地が広がっています。これがウクライナ軍基地かもしれません。
 AFPによれば、発砲事件が発生したのは「首都シンフェロポリ(Simferopol)の北東にあるウクライナ軍基地」ということです。
 地図を小さくすれば、この基地が首都シンフェロポリの北東に位置しているのが確認できます。
 ということで、発砲事件はこの基地内か、または附近で発生したと考えられます。

4 AFP5枚目の写真は、夜間行動の様子です。
「ロシアの声」http://japanese.ruvr.ru/news/2014_03_19/ukuraina-ransha/
では「建設中の建物の窓から行われたもので…」と伝えています。
 この写真でも、工事が途中となっているブロック壁、コンクリート塊があったりして「建設中」です。

5 1枚目の右側に後ろ手に縛られたような人物が写っています。この人物の服装はウクライナ軍兵士とは明らかに違っています(地元の人が騒ぎを見物しに行って拘束されたのでしょうか)。
 写真説明では「ウクライナ兵らを拘束するロシア兵」とあります。この「ら」が気になります。現場にはロシア兵、露派民兵、警察、ウクライナ軍兵士、報道関係者しかいないはずですから。

6 工事現場+後ろ手に拘束された人物=?です。
 ウクライナ国防省は「自己防衛と自らの命の保護のため、武器の使用を許可する」と命令を下しました。
 当たり前の様ですが、応戦すれば多数の犠牲者が出るのは火を見るよりも明らかであり、本格的な戦闘になるにもかかわらずです。
 襲撃と関係があるのではないか…勝手な想像ですが、そんな気がします。

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

Скай、スカイは店の名前ではなく、ブランド名でした。
「スカイ製品取り扱い」という感じでしょうか。
いずれにしろ、この写真は町中でのことと思われます。
ウクライナ兵が町中を歩いていたら、ロシア兵に臨検されたということでしようか?
でも、これも変ですよね。
非常事態で外出禁止になっているはずですから…。

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

AFPの記事、写真なんか変?だと思います。
で、トム・ジーヤの冒険で推理してみました。

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クリミアの軍基地襲撃で2人死亡、ウクライナ危機は「軍事段階に」
http://www.afpbb.com/articles/-/3010549?pid=0

写真説明↓
ウクライナ南部クリミア半島のシンフェロポリ(Simferopol)で、ウクライナ兵らを拘束するロシア兵とみられる部隊(2014年3月18日撮影)。(c)AFP/Alisa Borovikova

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基地を襲撃してウクライナ軍兵士を拘束しているみたいですけど…。

でもね、写真にあるМЕБЕЛ、メベールはウクライナ語で「家具」。
Скай、スカイはウクライナ語にもロシア語にもないから、店の名前だと思う。
「スカイ家具店」と言うところかも。

ガラス窓にポスターが貼ってあるし、電話番号らしい「099 252 09 91」「067 230 93 28」という数字も見える。
ガラス窓の貼り紙のBXOДは英語のalarmのこと。
要するに、この写真は基地の中じゃなくて、街中での「スカイ家具店」前での出来事。

ブルゾンの背の高い男性、何かを指示している様子で、この人は本当に軍人?
ロシア人?
4人の目出し帽をかぶった兵士の服装をよく見ると統一されていない。
とくにスコープ付き狙撃銃をもった兵士の靴は普通の軍靴ではなくて、スニーカーみたいに見える。

では、Скай МЕБЕЛはどこにあるのでしょうか?
http://www.mebelskay.kiev.ua/firms/city-Simferopoli-1.htmlというドメインがヒットしました。
これにmebelskay.kiev.ua、city-Simferopoli-1.htmlとありますのでキエフ、シンフェロポリにお店があるのは確からしいです。。

ホームページの左側に、お届けできる都市の名が書かれています。
ドネツク、ハリコフなどの名前がありますから、クリミア、ウクライナ東部・南部方面もに営業網を持っているお店のようです。

ところで、8枚目の写真の右端の黒い影は何だろう?
7、8枚目の皆さん、うつむき加減。
おまけにへっぴり腰です。
いずれにしろ、素敵な家具に囲まれてのんびりと一家団欒ができる平和が訪れますように祈りたいものです。

※写真をよく観察すれば、わからないことが浮かんできます。
わからないことだらけですので、ご教示お願いします。

下記本の説明

内容紹介
経済、そして文明の地殻変動が起こっている。2015年、新世界秩序のすべてが決まる――。これから2年、日本に世界の富が集中する。まさに21世紀のゴールド・ラッシュがやって来る。全世界が凄まじい「デフレ」「大停滞」の波に襲われる中、経済、および文明の辺境から中心へと躍り出る日本の未来を読み解く。

世界的に止まることを知らない「デフレ縮小経済」。そこから多少なりとも脱し、ほんの短い間でも息継ぎをするための方法は二つしかない。一つは無理やり地政学的リスクを炸裂させ、マーケットを揺さぶる方法。そしてもう一つはいわゆるアベノミクスのようにマネーを刷りまくり、これをマーケットにばらまくことでバブルを起こす方法である。しかしながら、マネーを際限なく刷る方法も限界を見せ始めている。これによってハイパー・インフレーションが訪れ、その後にはとてつもないデフレーションがやってくることを専門家であれば誰しもが知っているからだ。もっと簡単にいうと「創られたバブル」は大きければ大きいほど派手に炸裂する。そして二度と元には戻らないのである。次に訪れるのはもっとひどい「デフレ縮小経済」なのである。

「一体どうすれば良いのか」

「アベノミクス」が始まってからかえって漂うようになったそこはかとない不安と高まる疑問。これに真正面に答えるために書いたのがこの本である。(本書「おわりに」より)
内容(「BOOK」データベースより)
これから2年、日本に世界の富が集中する。まさに21世紀のゴールド・ラッシュがやって来る!全世界が凄まじい「デフレ縮小化」の波に襲われる中、経済、および文明の主役に躍り出る日本の未来を読み解く。


 
 
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