teacup. [ 掲示板 ] [ 掲示板作成 ] [ 有料掲示板 ] [ ブログ ]


スレッド一覧

  1. 11(0)
  2. ハーゲンダッツの苦味成分と健康被害(0)
  3. 株暴落を手招きする投資家を絶対許してはいけない!(0)
スレッド一覧(全3)  他のスレッドを探す  スレッド作成

*掲示板をお持ちでない方へ、まずは掲示板を作成しましょう。無料掲示板作成

新着順:1007/3548 記事一覧表示 | 《前のページ | 次のページ》

良い子のための大東亜戦争

 投稿者:Legacy of Ashesの管理人  投稿日:2014年 6月24日(火)22時39分52秒
  通報 返信・引用 編集済
 





日本は謝る必要なんてないのです。戦後GHQが血眼で日本に自虐史観を植え付けたのはWGIPというものです。War Guilt Information Programを若い世代に緊急に伝えなくてはならない。教育に携わる教師は一刻も早くWGIPの本質を伝えよ。

奴隷同士を結束させないために

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/753.html

WGIP その1

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/332.html

WGIP その2

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/407.html

WGIPを検索すると............

http://search.yahoo.co.jp/search;_ylt=A7dPCyzagKlT6w0Ac1OJBtF7?p=War+Guild+Information+Program&search.x=1&fr=top_ga1_sa&tid=top_ga1_sa&ei=UTF-8&aq=&oq=&afs=

江藤淳著『閉ざされた言語空間』より

http://1st.geocities.jp/nmwgip/nanking/NankingWGIP.html

「南京大虐殺」はWGIPのメインテーマです

 ここに、CI&E(民間情報教育局)からG-2(CIS・Civil Intelligence Section・参謀第二部民間諜報局)に宛てて発せられた、一通の文書がある。文書の表題は、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」、日付は昭和二十三年(一九四八)二月六日、同年二月十一日から市谷法廷で開始されたキーナン主席検事の最終論告に先立つこと僅かに五日である。この文書は、冒頭でこう述べている。
≪1.CIS局長と、CI&E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである。文書の末尾には勧告が添付されているがこの勧告は、同局が、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」の続行に当り、かつまたこの「プログラム」を、広島・長崎への原爆投下に対する日本人の態度と、東京裁判中に吹聴されている超国家主義的宣伝への、一連の対抗措置を含むものにまで拡大するに当って、採用されるべき基本的な理念、および一般的または特殊な種々の方法について述べている≫
 さらにつづいて、この文書は、「占領の初期においてCI&Eが、民間情報の分野で一連の『ウォー・ギルト』活動を開始」した事実に触れ、それが一般命令第四号(SCAP・昭和二十年<一九四五>十月二日)第二項“a”にもとづくものであることを明らかにしている。一般命令第四号の、この条項の文言は次の通りである。
≪“a” 左の如く勧告する。(中略)
 (3)各層の日本人に、彼らの敗北と戦争に関する罪、現在および将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国の軍事占領の理由と目的を、周知徹底せしめること≫
 この勧告を受けて開始されたCI&Eの、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」の「第一段階」は、昭和二十一年(一九四六)初頭から同年六月にかけての時期であったと、前記の文書は記している。しかし、新聞に関して言えば、この「プログラム」は、すでにいちはやく昭和二十年のうちから開始されていた。
≪1.戦争の真相を叙述した『太平洋戦争史』(約一万五千語)と題する連載企画は、CI&Eが準備し、G-3(参謀第三部)の戦史官の校閲を経たものである。この企画の第一回は一九四五年一二月八日に掲載され、以後ほとんどあらゆる日本の日刊紙に連載された。この『太平洋戦争史』は、戦争をはじめた罪とこれまで日本人に知らされていなかった歴史の真相を強調するだけではなく、特に南京とマニラにおける日本軍の残虐行為を強調している。
 2.この連載がはじまる前に、マニラにおける山下裁判、横浜法廷で裁かれているB・C級戦犯容疑者のリストの発表と関連して、戦時中の残虐行為を強調した日本の新聞向けの「インフォーメーション・プログラム」が実施された。この「プログラム」は、十二月八日以降は『太平洋戦争史』の連載と相呼応することとなった。(下略)≫

(江藤淳著『閉ざされた言語空間』 文春文庫)

 この様に、いわゆる「南京大虐殺」はWGIPのメインテーマとして喧伝され、それは今尚、手を替え品を替えて続いています。

パル判決は南京大虐殺を認定しているか

http://1st.geocities.jp/nmwgip/nanking/Judge_Pal.html

本多勝一は天皇の軍隊を出版したが今では管理人は疑いの目で見ている

http://1st.geocities.jp/nmwgip/nanking/Bakufu.html#ch2

本多勝一のバカ

http://www.tamanegiya.com/honda2.html







関連記事:Behind the Myth その1

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/225.html

Behind the Myth その2

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/226.html

Behind the Myth その3

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/227.html

現人神の箱の中 その1

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/412.html

現人神の箱の中 その2

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/413.html

現人神の箱の中 その3

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/414.html



5分25秒あたりから注目.......日本兵が中国人を銃殺しているように見せる....こうして捏造される。以下のWGIPの記事を書かれた方の南京をめぐる解説です。歴史は勝者によって作られるということ........。

南京大虐殺はあったか

http://raikougamatuei.blog.fc2.com/blog-entry-232.html

以下の記事は非常によくまとまっています

http://raikougamatuei.blog.fc2.com/blog-entry-26.html

戦争犯罪宣伝計画(War Guilt Information Program) 通称WGIP
以下の話は第二段階を勉強中のみなさんにとっては少し先取りになるかもしれませんが、良い勉強になると思うので、ちょっと量はありますが、読んで見てください。読んでみて、現代日本の様子を再度見回してみてみて下さい。日本がとんでもない危機的状況にあることと、現代日本の抱えている問題点の元凶の全てが分かると思います。

我々の戦っている情報戦争において、我々個人の力は微々たるものに過ぎないのですが、ただ、それでも、誰かがやらなければ日本は本当に消滅してしまうのです。

京都原爆投下計画の話も出てきます。

戦争犯罪宣伝計画(War Guilt Information Program)。
通称WGIP
サヨク・サヨクメディア・日教組など反日日本人が生まれた根本原因を辿っていくと、GHQ占領政策よる

戦争犯罪宣伝計画
WGIP(War Guilt Information Program)
「日本人に戦争についての罪悪感を植えつける洗脳計画」
に辿りつく。

WGIPは、大東亜戦争の終結後、日本を占領統治した連合国総司令部(GHQ)によって遂行された洗脳政策であり、その目的は戦争に対する一方的な贖罪意識を日本人に植え付けることにあった。
これによって、アメリカ側の戦争責任を隠蔽するとともに、日本が二度とアメリカに対抗できないよう、日本人の精神を骨抜きにすることを目論んだのである

GHQの占領期間7年間だったが、その間にWGIPの他に 検閲、日教組の設立
など種々の日本骨抜きのための謀略が行われた。
そしてその時に情報操作された情報を元に学校教育やマスコミは踏襲し、教育・報道を行ってきた。

そして1952年サンフランシスコ講和条約が発効して占領から解放された後も、
なぜか、憲法や教育基本法が改正される事も無く、未だにWGIPに従って洗脳教育
&洗脳報道が実施されているのが現状である。

占領政策時代の7年間で情報操作された基盤を、教育や報道で60年間踏襲した結果、GHQの吹き込んだ情報が事実として定着してしまったのである。
こうして反日日本人が大量に生産されることになるのである。

その敗戦国日本に乗り込んできたGHQが仕掛けた洗脳プログラムWGIPとは何か?

それは日本人に「大東亜戦争は人類に対する犯罪行為であった」という罪悪感を植え付け、日本古来の精神文化を奪う犯罪的プログラムであった。
さらにGHQの検閲組織CCDと翻訳機関ATISに勤務した一万人にも及ぶ日本人協力者たちは、自らの既得権益保護のためにGHQになり代わり、戦後日本を長期に渡って思想的に支配統制し続けたということが明らかになってきた。

厚木飛行場に降りたマッカーサー (1945年8月30日)

大東亜戦争=太平洋戦争の期間は3年8ヶ月であったが、連合軍による日本の占領はその約1.8倍の6年8ヶ月の長期に及んだ。戦争が終わったのちこれほどの長期間、占領軍が駐留して占領政策が行われたという国は、他にない。

アメリカの占領政策の目的は、明確であった。「降伏後における米国の初期対日方針」(昭和20年9月22日)には「日本国が再び米国の脅威となり又は世界の平和及び安全の脅威とならざることを確実にすること」と明記されている。

アメリカは、日本が決してアメリカに報復戦争をすることのないように、日本人に戦争の贖罪意識を植え付け、民族の誇りと自尊心を奪いとろうとした。そして日本人を精神的に去勢し、日本お国家と社会をアメリカの意のままになる従属的な体制に変え、保護国、属国的な存在にしたのである。すなわち、占領政策とは、日本弱体化を目的とする政策であったのだ。

精神改造の始めは「日本は無条件降伏した」と思わせ、連合軍の政策への抵抗の意志を奪うことであった。さらに強引な言論統制と巧妙な検閲によって、批判を封じたうえで、日本人に戦争に対する罪悪感を植え付ける計画を実行した。民族の固有の伝統と歴史を否定して愛国心を根こそぎに抜き去ること、国の指導者に対する国民の不信感をかき立てること、共産主義者に活動をさせて国論を分裂させることなどして、日本人の精神的団結を破壊しようとしたのである。これらの政策は、すべて一つの目的のために遂行されたーー日本を弱体化すること。

その効果は、決定的であった。原爆に匹敵するほどの破壊力を示し、今日もなおその放射能は日本人の精神を汚染し、日本人の背骨を虫食み、自滅へ導いている。

占領政策とは、日本弱体化政策であり、それは同時に、連合軍側の戦争行為の正当化、戦争犯罪の免罪でした。占領政策のポイントを主に5つに分けて考える。

(1)言論統制と検閲

特に、連合軍総司令部の占領政策への一切の批判の封に込め

(2)民族の伝統・歴史の否定

特に、修身、国史の授業停止による、伝統的な倫理道徳と歴史観の根絶

(3)戦争犯罪宣伝計画(WGIP)

特に、『太平洋戦争史』による「勝者の歴史」=「真相」という洗脳、罪悪感の移植

(4)東京裁判

国際法に根拠を持たぬ勝者による復讐劇。 日本=極悪犯罪国家という一方的断罪

(5)GHQ製憲法

管理人注:憲法に関しては下記啓蒙主義と魔術の中の「真珠の首飾り」参照

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/231.html

占領政策の総仕上げ。法制化による継続化。主権の制限による保護国、属国化。

アメリカの日本占領政策は、日本人に戦争の罪悪感を植え付け、民族の誇りと自尊心を奪い、日本が決してアメリカに報復することのないようにすることを目的としていた。

日本占領の最高司令官マッカーサーがワシントン政府から受けた第1号命令は、日本を再び米国及び連合国の脅威にならないよう、徹底的に無力化、弱体化することであった。すなわち「降伏後における米国の初期対日方針」(昭和20年9月6日受け、26日公表)に「日本国が再び米国の脅威となり又は世界の平和及び安全の脅威とならざることを確実にすること」とその目的は明記されている。

そして、この目的の下に行われた占領政策は、日本人を精神的に去勢し、当時の日本人が持っていた愛国心を抹殺し、アメリカの保護国的属国的な存在へと貶めようとするものであった。

すなわち日本弱体化政策である。

そして、この政策を実行するにあたっては、秘密計画が存在したのだ。

その名は、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム。
WGIP : War Guilt Information Program
「戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画」
であった。
以下ここでは「戦争犯罪宣伝計画」と呼ぶことにする。

日本弱体化政策には、周到な計画が存在した。それは、日米戦争中から立案され、占領後は、その方針にそって、日本人から、力と弾圧によって、民族の歴史、道徳、団結心等を奪っていったのある。「戦争犯罪宣伝計画」の実行は、連合軍総司令部の民間情報教育局(CI&E)が強力に展開したのである。これは民間検閲支隊(CCD)による検閲と相乗効果をなして、日本弱体化を進めるものであった。

CI&E発行の文書に、表題もズバリ「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」というものが存在する。これは、計画実施の中間報告とでもいうべきもので、日付は昭和23年2月6日である。

その文書の冒頭には「民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植え付ける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼしてきた民間情報活動の概要を提出するものである」と書かれている。「日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植え付ける」ことが目的である。

またこの文書は「戦争犯罪宣伝計画を、広島・長崎への原爆投下に対する日本人の態度と、東京裁判中に吹聴されている超国家主義的宣伝への、一連の対抗措置を含むものまでに拡大するにあたって、採用されるべき基本的な理念、および一般的または特殊な種々の方法について述べている」とある。原爆投下への批判や日本側の言い分を圧殺しようとしていたのだ。

そして、その計画は3段階に分けて行われた。

3.『太平洋戦争史』(第1段階のa)

4.記憶と歴史の剥奪(第一段階のb)

5.東京裁判の準備(第2段階)

6.原爆批判と日本の言い分の封殺(第3段階)


以上3段階を順に説明していく。

第1段階のa ~ 『太平洋戦争史』

戦争犯罪宣伝計画の第1段階は、実質的には占領直後に開始され、CI&Eの文書によると昭和21年6月まで行われた。

連合軍は占領後まもなく、昭和20年9月から通信社・新聞社等への言論統制、検閲を始めた。この言論統制と検閲の下で、計画実施の第1段階が行われた。ここで重要かつ決定的な役目を果たしたのが、『太平洋戦争史』である。

「太平洋戦争史」は、昭和20年12月8日から、日本のほとんどあらゆる日刊紙に一斉に連載された。マッカーサー司令部は、日本の真珠湾攻撃の日を選んで、スタートしたのである。これは、日本全国民に対する戦争犯罪宣伝計画の開始だった。

『太平洋戦争史』は、CI&Eが準備し、GHQ参謀第3部の戦史官の校閲を経てつくられたものです。国務省(=外務省にあたる)が作成した資料を下にしており、勝者の立場で、米国中心に書いた歴史書である。

この文書は、まず「太平洋戦争」という呼称を日本の社会に導入したという意味で歴史的な役割を果たした。連載開始1週間後の12月15日には、「大東亜戦争」という呼称は禁止された(「神道指令」による命令である。)それとともに、日本の立場からの戦争の見方は抹殺されました。今日「太平洋戦争」という呼び名を安易に使っている人は、自分がアメリカ人の立場で戦争を見ていることに気づいていないことになる。

『太平洋戦争史』は、「戦争を始めた罪と、これまで日本人に知らされていなかった歴史の真実を強調するだけではなく、特に南京とマニラにおける日本軍の残虐行為を強調している」ものである。

それによって、日本人のセルフ・イメージを破壊し、日本の過去は悪の歴史であるというイメージを刷り込み、戦争の罪悪感を植え付けるものであった。それは、続いて、昭和21年6月から行われる

東京裁判への準備でもあったのだ。

『太平洋戦争史』はNHKのラジオでドラマ化され、ラジオ番組「真相はこうだ」として放送された。昭和20年12月9日より翌年の2月10日まで、週1回10週間にわたっての放送だった。

なかでも東京裁判を通じて、日本人に初めて伝えられた「南京大虐殺」の放送は、国民に深刻な心理的打撃を与えた。これは日本人の罪悪感の形成に決定的な影響を与えた。虐殺行為を針小棒大に強調し、誇大な数字を捏造したキャンペーンであった。このキャンペーンの延長線上に、朝日新聞の本多勝一氏がいる。

新聞連載終了の後、『太平洋戦争史』は、本として10万部印刷され、昭和21年3月より完売された。それだけ売れたのは、学校の教材として使用されたからである。すでにマッカーサー司令部の命令により、昭和20年12月31日に、修身、国史、地理の授業が即時停止されていた。その中で、21年4月、文部省は全国の小中学校に、これらの授業停止中の教材として『太平洋戦争史』を使用するよう通達したのだ。そして、『太平洋戦争史』は学校で、子供たちの頭に教え込まれた。それは、とりもなおさず、戦争犯罪宣伝計画の浸透であった。

一方、マッカーサー司令部は、文部省に対して、この勝者の歴史観に沿って教科書を書き改めさせた。ここで協力した学者が、教科書裁判で有名な家永三郎氏らでした。改ざん後、子供たちの教科書は『太平洋戦争史』に基づく歴史観で書かれ、基本的にはほとんど改正されずに現在に至っている。

『太平洋戦争史』が宣伝された5ヶ月後、昭和21年5月3日に、東京裁判が開廷されました。6月24日に市ヶ谷法廷において行われたキーナン首席検事による劈頭陳述は、『太平洋戦争史』に呼応し、それと同質の歴史観に基づくものであった。まさに『太平洋戦争史』こそ、いわゆる「東京裁判史観」の原点である。

『太平洋戦争史』とは、どんな内容なのか?
それは 端的にいうと、米国の国益のために書かれた宣伝文書である。

戦争の原因を国際関係を動かすさまざまな動因から総合的に把握しようとするのではなく、歴史的事象の一部を断片的に切り取って並べ、日本にのみ戦争責任があるように、描いているのだ。

一方、米国にとって都合の悪いことは一切触れていない。その典型として、排日移民法は一切ふれられていない。この法律は、日本を一方的に敵対視して、日本人のみを特定して排除した人種差別的な法律だ。その結果、日本の平和主義者を潰し、軍国主義者を台頭させて、日米戦争を招いた誘因となったものなのだ。また、米国が大不況への対策として自国の経済を守るためにブロック化し、これに対抗したイギリスもブロック経済化したことが、世界経済に重大な影響を与え、市場から締め出された日本は自存自衛のために大陸へ活路を求めていかざるをえなかったという事情も、描かれていない。このように一面的な記述であるため、この文書は歴史書というより、政治的な宣伝文書と呼ぶべきものなのだ。

江藤淳氏によれば、「『太平洋戦争史』なるものは、戦後日本の歴史記述のパラダイムを規定するとともに、歴史記述のおこなわれるべき言語空間を限定し、かつ閉鎖したという意味で、ほとんど民間検閲支局(CCD)の検閲に匹敵する深刻な影響力を及ぼした宣伝文書である」「教育と言論を的確に掌握しておけば、占領権力は、占領の終了後もときには幾世代にもわたって、効果的な影響力を被占領国に及ぼし得る。そのことをCCDの検閲とCI&Eによるウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムは、表裏一体となって例証している」。

そして、戦後日本の歴史記述の大部分は、言論弾圧と検閲の下に、日本人の脳髄に刷り込まれた「太平洋戦争史」に基づいたものである。昭和57年の第1次教科書問題も、中国・韓国等に対する謝罪外交も、来年使用予定の中学歴史の「危ない教科書」も、基をたどれば、この宣伝文書に発するものといえる。

※パラダイム [paradigm]
(1)アメリカの科学史家クーンが科学理論の歴史的発展を分析するために導入した方法概念。科学研究を一定期間導く、規範となる業績を意味する。のちに一般化され、ある一時代の人々のものの見方・考え方を根本的に規定している概念的枠組みをさすようになった。

WGIP 第一段階のb~記憶と歴史の剥奪

「ある民族を滅ぼすには、その民族の記憶を消すことだ」という箴言がある。アメリカは、この古来の鉄則に忠実に、日本の弱体化政策を実行したのである。つまり、日本民族の固有の記憶と歴史を剥奪し、代わりに勝者の歴史を吹き込んだのである。

与えられた勝者の歴史とは、戦争犯罪宣伝計画の第1段階において決定的な役割を果たした『太平洋戦争史』でした。そして、民族の固有の記憶=歴史の剥奪には、『太平洋戦争史』が出された1週間後の昭和20年12月15日に発せられた「神道指令」が重大な効果をもたらした。

「神道指令」は、日本固有の民族的信仰の神道と国家との結びつきを禁止するものであった。今日では、神道は、宇宙生命との融合、自然環境との共生を重んじた宗教であり、原始文化と現代文化を調和させたユニークな日本文明の根本にあるものとして、世界的に高く評価されている。また、多くの識者から、21世紀に人類文明が新生するために、神道の持つ平和的でエコロジカルな性格が期待されている。しかし、戦後間もない頃には、神道は、日本の「侵略戦争」の思想的根源のように見られていた。

占領軍によるいわゆる「国家神道」の解体を、政教分離、信教の自由の実現として評価する人も多い。しかし、一つ忘れてはならない問題がある。それは、ポツダム宣言及び降伏文書に違反するものであったことである。ポツダム宣言は第10項で「言論、宗教及思想の自由」を明示的に保障している。

戦争の勝利者が、敗者の宗教に手をつけるということは、異例なことである。文字どおり無条件降伏したドイツにおいてさえ、行われていない。日本における「神道指令」は、有色人種への人種差別と、ユダヤ=キリスト教による異教への弾圧という意志があったのである。

「神道指令」は、例えば、ホメイニのイランや、フセインのイラクをアメリカが破って占領したとした場合、「イスラム教指令」を出して、国家と宗教の結合を断ち切ろうとするようなものだ。西洋では17世紀のドイツ30年戦争前に行ったことである。

マッカーサー司令部は、「神道指令」と同時に、神武天皇による日本建国の理想とされた「八絋一宇」という言葉の使用を始め、日本民族の理想やロマンを伝える伝承や神話の抹殺を命じた。古事記・日本書紀はもちろん、古くからのおとぎ話までが消された。これは、欧米でいうならば、聖書・ギリシャ=ローマ神話からイソップ物語までを否定することにあたる。

同時に、楠木正成、東郷平八郎などの国民的英雄の名が削られ、反対に足利尊氏、幸徳秋水ら反逆者や不忠者を讃えらた。また、西郷隆盛、吉田松陰らに関する本の発行も禁止された。彼ら明治維新の英傑たちは、西洋の植民地化に対抗して、日本の独立を守り、アジアの興隆を目指した指導者であったから、近代日本の背後にある危険思想と見なされたのであろう。西郷さんなどは、内村鑑三が英文で書いた『代表的日本人』の人物像の一人であり、まさに「代表的日本人」こそが、アメリカにとっては、危険人物だったともいえる。

WGIP 第2段階~東京裁判の準備

秘密計画を報告した連合軍総司令部民間情報教育局(CI&E)の文書によると、戦争犯罪宣伝計画の第2段階は、昭和21年年頭から開始された、となっている。CI&Eの文書には、この段階では「民主化と、国際社会に秩序ある平和な一員として仲間入りできるような将来の日本への希望に力点を置く方法が採用された。しかしながら、時としてきわめて峻厳に、繰り返し一貫して戦争の原因、戦争を起こした日本人の罪、および戦争犯罪への言及が行われた」と記されている。そして、新聞、ラジオ、映画等のメディアが徹底的に利用され、特に新聞へは、記者会見、報道提供、新聞社幹部と記者への教化等によって「毎日占領政策の達成を周知徹底」した、と記述されている。

特に重点が置かれたのは、東京裁判という歴史的な一大イベントの予告と、報道である。昭和21年6月に極東国際軍事裁判所が開廷されるにあたっては、国際法廷の解説や戦犯裁判の資料を提供して、東京裁判の違法性を隠蔽したのである。裁判中は、「とりわけ検察側の論点と検察側証人の証人については、細大漏らさず伝えられるよう努力している」と文書は報告している。日本の弁護側と弁護側証人については、わずかしか伝えないという情報操作が行われたのは、言うまでもない。

■第3段階~批判と日本の言い分の封殺

第3段階は、東京裁判の最終論告と最終弁論を目前にして、緊迫した情勢を反映したものであった

文書には、原爆投下への批判と敗戦国の言い分を圧殺し、連合国を全面的に正当化しなければならないという連合国側の危機感が漂っていた。

文書の述べているところを要約すると
「合衆国の一部の科学者、聖職者、ジャーナリスト等の発言に示唆されて、日本人の一部が、原爆投下を「残虐行為」の烙印を押してはじめている。さらに、これらのアメリカ人のあいだに、一部の日本の国民感情を反映して、広島での教育的人道主義的運動は、「贖罪」の精神で行われるべきだという感情が高まりつつある。これとともに、東京裁判で東条英機が「自分の立場を堂々と説得力を以て陳述したので、その勇気を国民に賞賛されるべきだという気運が高まりつつある。この分で行けば、東條は処刑の暁には殉国の志士になりかねない」云々。

こうした原爆問題と東條証言による連合国・米政府への批判の高揚に対抗して、戦争犯罪宣伝計画の第3段階が展開されたのである。

その内容は、それまでの段階以上に、繰り返して日本人に「日本が無法な侵略を行った歴史、特に極東において日本軍が行った残虐行為について自覚」させようとし、特に「広島と長崎に対する原爆投下の非難に対抗すべく、密度の高いキャンペーン」を行おうとしたものである。

日本の「侵略」や「残虐行為」は、原爆投下の免罪のために強調されたのだ。そして、日本は犯罪国家だから原爆を投下したのは当然だ、悪いのは日本の軍部指導者である、という意識が徹底的に植え付けられました。特に、東條証言で陳述された日本側の言い分を一切認めず、日本国民が連合国批判に向かわないように、宣伝したのである。

実は、東京裁判はそれ自体が、最も大規模なウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムであったといえる。それとともに江藤淳氏の言葉を借りれば、「日本人から自己の歴史と歴史への信頼を、将来ともに根こそぎ『奪い』去ろうとする組織的かつ執拗な意図を潜ませていた」ものでもあったのだ。

連合国側は、日本の戦争は「共同謀議による侵略戦争」と決め付け、日本の指導者を「平和と人道に対する罪を犯した戦争犯罪人」として処刑する意志であった。これに対し、東條英機は、総理大臣としての責任を認めつつも、大東亜戦争は自存自衛の戦争だった、と日本が戦争に至った世界史の展開と、日本の立場を陳述した。それはCI&Eの文書が、東條は「自分の立場を堂々と説得力を以て陳述した」と書き止めたほど「説得力」のあるものだっただけでなく、東京裁判では連合国側の戦争責任が一切問われていない、という矛盾を鋭く指摘するものでもあった。

判決は下り、東條は、連合国に操作された日本人同胞の憎悪を浴びながら、絞首刑にされた。マッカーサーは、そのわずか2年半後の昭和26年5月3日に、米国上院の軍事外交合同委員会の聴聞会で驚くべき発言をしたのである。
「日本が戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだった」
つまり、太平洋戦争は、日本にとっては自衛戦争だった、とほとんど認める発言を行ったのだ。そこには、朝鮮戦争で、ソ連・中国・北朝鮮の共産軍と戦い、共産主義の脅威を身を以って知ったマッカーサーの姿があった。彼は、東アジアにおいて共産主義化を防ぐということが、戦前の日本にとって、いかに重大な死活問題だったか、ということを理解したのだ。実は、マッカーサーは、その前年の10月15日、ウェーキ島でトルーマン大統領に対して、「東京裁判は誤りだった」と告白した、と世界中に伝えられている。

しかし、東京裁判を行っていた時点でのマッカーサーは、国際法を超える最高決定権者として、「力と正義」の絶頂にあった。ジェネル・トージョーの言い分を、後に自分が認めるようになることなど、思い付くわけもなかった。そして、戦争犯罪宣伝計画を遂行していったのである。

■WGIPは未だ作動中

占領時代は終り、東京裁判は、マッカーサー自身によって否定された。しかし、WGIP-ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムは、多数の日本人の脳にセットされたままなのだ。このプログラムは今、現在も作動している。あなたの脳の中でも、おそらく・・・ そして、日本という国が滅ぶ時まで、作動し続けるのだ。

但し、このプログラムをデリートすることは、簡単だ。それが、謀略だということを知れば、それでいいのである。

そして、サヨクメディアの報道は、WGIPの影響を少なからず受けていると考えてよい。それを念頭において、情報を無意識に受け入れずに、自分で選択し、考えることが重要である。

インターネットの普及した今、情報は一方通行ではなくなった。
WGIPやその影響を受けた左翼メディアによりサヨク化・反日化した日本人は真の歴史事実を認識し、日本人の誇りとアイデンティティを取り戻すときがきたのだ。

WGIPに関してはサヨクから
「たった7年で洗脳されるわけがない。日本人はそんなにおろかなのか?」
といわれます。
確かにそうかもしれない。

しかし、WGIPは、7年間だけの情報操作というより、
戦後の教育・報道がその7年間に残したものが基盤になり、行われてきた。
60年間それを踏襲し続けた結果、それが常識となってしまった結果だと思います。

WGIPの影響
ミラン・クンデラというチェコの作家は
「一国の人々を抹殺するための最初の段階は、その記憶を失わせることである。その国民の図書、その文化、その歴史を消し去った上で、誰かに新しい本を書かせ、新しい文化を作らせて、新しい歴史を発明させることだ。そうすれば間もなく、その国民は、国の現状についてもその過去についても忘れ始めることになるだらう」
と言っている。

戦後占領政策でGHQは、この教えに従い忠実にそれを実行したのである。
検閲で日本の歴史を消去し、WGIPで 新しい歴史を創造した。

例えば、「太平洋戦争」という言葉は、元々なかった。
元々は 「大東亜戦争」と呼んでいた。
GHQの占領政策によって 「大東亜戦争」は検閲により消去され
WGIPによって「太平洋戦争」に塗り替えられた。

今、私の手元に「太平洋戦争」という本があるが、まさしくこれは
戦後GHQの WGIP+検閲の成果であり、未だに出版業界が
GHQの指針を踏襲していう証拠である。

ちなみに「我が国」という言葉もGHQによって消された言葉です。

筑紫哲也氏の「この国の行方」、安倍 晋三氏の「この国を守る決意」
という本があります。
普通なら 「わが国****」でしょう。

現在になっても出版業界においてGHQの指針が守られているとは、呆れます。

そしてつい最近自分自信が情報操作から解放されることになりました。

WGIPや情報戦を投稿しながら、
どうも自分が情報操作されていたみたいです

「アメリカは、文化財保護のため京都を爆撃しなかった。」

敵国のことを、そこまで考えるアメリカにその部分では好印象を持っていました。
たった 今まで。

しかし、今のその洗脳が解けました。

以下を読んで…

日本の古都はなぜ空襲を免れたか?

京都が原爆投下の対象都市であるために空襲を免れたと言う指摘である。これにはショックを受けた。このことについては、原爆開発投下の現場責任者のレスリー・グローブ少将の資料からも明らかで、京都が原爆の破壊力を内外に誇示しうる威力の測定に必要な市街地の広さを持つ点で格好の都市であるとしている。つまり、原爆実験の場として空襲による被害を抑え、原爆投下で、その威力の誇示し、正確な効果の測定を行おうとしたわけである。


奈良、鎌倉にしても、文化財保護を考慮して空襲が少なかったのではなく、アメリカが人口、住宅密集地、軍需工場を検討し空襲の順番を決め、たまたま、その順番がこなないうちに敗戦を迎えたということらしい。

アメリカは3発目の原爆投下8月24日ころ計画していたという。それが陸軍長官の反対を無視して京都投下を温存していた軍人達がおり、京都は空襲禁止の状態が続いていたため、無傷の状態で終わったようである。

この過ちは二度と繰り返しませぬから
1952年、世界連邦アジア会議にゲストとして招待されたパール博士は11月5
日、原爆慰霊碑を訪れ、献花し黙祷を捧げた。

 そしてその碑に刻まれた文字を通訳させ、疑うかのように二度三度と確認
したという。その慰霊碑にはこう刻まれていた。

「 安らかに眠って下さい
この過ちは二度と繰り返しませぬから」

そしてパール博士は厳しい表情でこう言われた。

「ここで言う『過ち』とは誰の行為をさしているのか。
もちろん、日本人が日本人に謝っていることは明らかだ。
それがどんな過ちなのか、わたくしは疑う。

 ここに祀ってあるのは原爆犠牲者の霊であり、その原爆を落した者は日本
人でないことは明瞭である。落した者が責任の所在を明らかにして《二度と
再びこの過ちは犯さぬ》というならうなずける。

 この『過ち』が、もし太平洋戦争を意味しているというなら、これまた日
本の責任ではない。その戦争の種は西欧諸国が東洋侵略のために蒔いたもの
であることも明瞭だ。さらにアメリカは、ABCD包囲陣をつくり、日本を経済
封鎖し、石油禁輸まで行って挑発した上、ハルノートを突きつけてきた。ア
メリカこそ開戦の責任者である。」

 このような言葉が日本人から出てこなかった事実を私は非常に残念に思
う。 多くの日本人は自らの正統性を訴える事を忘れ、アメリカに依存し続
け、そればかりか死者に鞭打つがごとき報道や教育を今なお繰り返してい
る。あまつさえ「日の丸・君が代反対」を叫ぶ団体や政党まであるこの現状
は、『日本人』として正視に耐えないほどの自虐行為であると強く思う。

また長崎原爆資料館には、南京大虐殺の写真が3回とり変えられたと言う。なぜに原爆資料館に南京大虐殺の写真が。。と思う方も多いと思う。
三回目に取り替へられた写真も、それを写した方が「これは南京虐殺の写真ではない」と言っているそうだ。つまり偽者の写真ー捏造写真なのである。

これこそGHQの占領政策「戦争犯罪宣伝計画」WGIPの成果である。
WGIPでの情報操作による洗脳計画では「日本国民と軍部を対立させる」の他に「原爆投下を日本の残虐行為で相殺する」と言う政策が行われた。

本来 原爆の被害等を伝えるべき、この長崎原爆資料館に南京大虐殺のプロパガンダ写真があることが、WGIPが行われた形跡を未だに残している。

こんなものは 今すぐ撤去すべきなのである。

WGIPが日本人の手によって拡大再生産されている。
もう これはアメリカ-GHQの仕業の問題というより日本人自身の問題である。

今こそ歴史への自負を取り戻す時
日本はすばらしい国だ。

たった一度の敗戦で自信を失ってはいけない。
自信を失った原因は、敗戦というより歴史への自負を失っていることにある。
歴史への自負を取り戻さなければ、日本はこれからも外国の情報戦に
木の葉のように翻弄され続ける存在であり続けるだろう。

自負とは
「自分の才能や仕事に自信をもち、誇らしく思うこと。また、その心。」
であるが、

まさに日本人は、自国や 自国の歴史・文化に対し、自信を失い、卑下する国民になってしまった。
謙譲の文化もあるが、敗戦後のGHQの戦略とその影響により蔓延るサヨクが足かせになっている

外国人は、自国の歴史や文化への自負がある。

私は日本で働いている韓国人と知り合う機会があった。彼はいい人であったが、
自国への自負を持っていたことが伺われた。自信をもってハングルについて
説明してくれた。

自負と言っても、ナルシストになることではない。
日本人として、外国人に 日本はこういう国ですと
自信をもって言える。
その程度の自負心でいい。

自国を誇る。
それは別に後ろめたいことではない。
サヨクという足かせのために、それすらも出来ない日本になってしまっている。

戦後処理・賠償はサンフランシスコ講和条約で終わっている。
いつまでも、贖罪意識にとらわれてはいけない。
韓国に対しても日韓基本条約で終わっている。
(戦争はしていないが、経済協力金という名目で莫大な賠償金を提供し、韓国内の日本の資産を全て放棄している)

戦後60年もたって、いつまでも自信も自負も失ったままで
自己卑下し続ける日本人をどこの国が尊敬するだろう?

いつまでも、GHQの情報操作WGIPによる「閉ざされた言語空間」の檻の中に
閉じ込められたままでは いけない。

今こそ、「閉ざされた言語空間」を打ち破り、歴史への自負を持ち
自信を回復するときである。

ちなみに、ニューヨークタイムズだったかどこだったか忘れたが・・
中田やイチローが「去勢された国の本物の男達」「骨抜きにされた国の本物の男達」と評されていた

自信を失っている日本人達へ・・・ 彼らに続け

日本人が、自信と自負を回復し、日本が「普通の国」なることを願う。

国家が行うべき歴史認識
歴史というのは、事実をどう捉えるか?
肯定的に捉えるのか、否定的に捉えるのか
事実にどのような意味を持たせるか?という歴史認識の問題です。

現代において、自虐史観、東京裁判史観と言われているのは
いわば、アメリカ側から見たアメリカの歴史を徹底的に正当化した米国史観なのである。
日本は悪。原爆投下は正しい。それが米国史観であり、勝者の歴史観なのだ。
戦後のGHQの情報操作により正しい歴史認識は検閲で消され、
WGIP(戦争犯罪宣伝計画)今、日本の歴史観は米国史観に塗り替えられている。

日本側から見た歴史に塗り替える必要がある。
決して都合の悪い歴史を否定するわけでない。。

同じ事実でも、それを認識する側、日本とアメリカでは違ってきますし、
同じ側でも、どう捉えるかで歴史認識は変わってくる。

我々は、国際社会を生き抜くという目的を達するためにも、
自罰的な歴史認識をするべきではない。
最初からアドバンテージを相手国に与えてはいけない。

日本への原爆投下について、未だアメリカ政府は「原爆投下は間違いではなかった」として、
アメリカ国内の学校で教える教科書にもその様に書き、原爆で亡くなった人の数も半分程度の数字を載せている。(転載おわり)

管理人から.........

「イルミナテイ三百人委員会のエージェントとしての皇室の正体が、日本国民に知られないままであること、つまり、今後ともずっと半永久的に、少なくとも日本民族が完全に滅亡してしまうまでは、日本国民がイルミナテイの仕掛けたこのからくりに気づかないことが条件になる。」

国家には主権がある。日本国民がそのからくりに気付き凛として100年の計で子どもたちのために,また,その子どもたちのために守らなければならないことがある。我々はもう生きていなくてもその種を撒いておく必要がある。その頃はもう天皇制はないであろう。長くつらく厳しい日々が続いても日本を変えてゆくことが大事だ。読者の方はそういう気持ちで毎日を送ってほしい。孫たちが何の不安に怯えることがない社会を築き上げることは容易ではないが努力してみよう。

天皇のロザリオ (日本キリスト教国化の策謀)などを書いた鬼塚 英昭 氏や「日本の正体」を書いた高橋五郎氏などは管理人も含めなぜ逮捕されないのでしょうか?管理人自身「英国公文書館」でも調べましたが,もし逮捕されて裁判にでもなればすべてのことが白日のもとに晒されることになるからです。そんなことになればイルミナティの仕掛けたからくりが全て明らかになることを意味します。

http://

 
 
》記事一覧表示

新着順:1007/3548 《前のページ | 次のページ》
/3548