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金融システムの闇の超起源 その3

 投稿者:Legacy of Ashesの管理人  投稿日:2014年11月 1日(土)01時56分0秒
  通報 返信・引用 編集済
  http://ameblo.jp/antibizwog/entry-11885307553.html

≪R.D. Willing 著『マネー/金融システムの闇の超起源』より抜粋(3)≫
2014-06-28 01:24:16
テーマ:R・デュアン・ウィリング
(2頁からの続き)

〔Richard Duane Willing 著, 為清勝彦 訳『マネー/金融システムの闇の超起源―地球を滅ぼす人類最後の宗教』 第2章 商売(コマース)の「カルト」 より抜粋、要約 P.52-P.72〕

■神殿が商売の記録管理を「民営化」してから「大商人(グレート・マーチャント)」の悪物語が始まった

文明が農業の組織化と共に誕生したということは、ほぼ異論はあるまい。農業の支えられた都市は、有力な神を祀(まつ)る神殿を囲むように形成された。しかし、古代の石板(粘土板)〔※関連資料(1「秘儀の伝授された者から秘儀の伝授される加入者へそれが示されますように、素人はそれを理解してはならない・理解する運命にない」)〕の記事によれば、文化的に生活が発展していく過程で、商取引と市場が、宗教の存在以前に育成されていたことが分かる。確かに神殿は神の住む家であり、共同体の中心であったが、神に仕える者の主要な仕事は、商取引の記録を取って保管することだった。最初の頃は、文字を表すということは「意見を述べる為でもなく、考えを伝えることでもなかった」(Wooley,Sir Leonard,The Beginnings of Civilization,Vol.III,UNESCO,Harper and Row,NY,1963,P.364)。粘土板は、神殿のビジネスの為に使用された。商人の為に在庫や納品を記録する書記官にとって、文章を書く技術は不可欠であった。

神々の神殿は、商業管理センターであり、商売に関する記録の保管所であった。契約内容には、市場間を無事に行き来出来ることを保障する配慮もなされ、契約は慎重に記録された。有力な商人が都市を訪れると、御一行に対し、住居や宿泊施設の便宜(べんぎ)が図られた。哲学や宗教といった抽象的な概念や話題が、文書に記されるようになるのは、しばらく後の世のことである。

その後如何にして商業が神殿の采配から独立出来たのか、歴史を調べてもよく分からない。それはきっと、文書を書き、記録を保管する能力と関係しているのではないかと憶測することは出来る。何らかの事情で、「アブラム Abram」を始祖とし、「大商人(グレート・マーチャント)」として聖書に登場する商才に長(た)けた集団が、神殿と距離を置き始め、共同体の中で独自の勢力となっていったのであろう。神殿が商売の記録管理を「民営化」した結果、いつしか神殿のコントロールが及ばなくなったのか、或いは、商人が自前で記録する能力を身に付けて神殿に頼らなくなったのか、どちらかであろう。何れにしても、アブラムのような大商人が、聖書の物語の大きな基盤になっているということは、商取引記録ということが如何に大きな役割を果たしていたかを意味するのである。

預言の書である『ヨハネの黙示録』は、「大いなる商人」達が如何に絶大な力を持っていたかを示している。共同体繁栄の中心的存在であり、その成功によって巨大な富を築いた大商人達であるが、失敗して破滅的な状態に陥ることもあった。多くの経済的な苦境は、怒り罰する神の威力が存在する証拠であると説かれたが、実は大商人達が商売でしくじったことを伝えているのかも知れない。大商人達の不品行や失敗に関する聖書の記述は、如何にしてモロク神と経済霊が人類に取り憑(つ)いてきたかを説明したものであると理解すれば、最も理解がしやすいと私は考える。


■単なる財産の所有者「カルト」が、忠誠心、選民意識を得て「怪物(イングランド銀行など)」に

現代の企業は、聖書の大商人の原型(プロトタイプ)を起源としている形跡がある。現在、世界規模で活動する金融・商業の巨大企業は、古代の大商人が築いた最初の商業集団から発展して来た組織のようである。初期の「カルト(結社)」は信仰に基づく「宗教」ではなく、財産の所有や権益に基づく「営利」を目的としていたことが、古代エジプトの記録によって判明したとしても、それほど驚くことではなかろう(Soisson,Pierre&Janine,Egypt,Cresent Books,Editions Minerva,SA,Geneve,1979,P.21)。

そうしてみると、現代の企業の仕組みが、古代のカルトの伝統を受け継いだものであっても、それほど不思議ではない。最初は単なる財産の所有者を意味していた「カルト」は、時代を経(へ)て、その意味を拡大し、現在では「絶対的な信仰と指導者への全人格的な献身」(The Encyclopedia of Christian Ethics,P.140)といった性質が、カルトの不可欠な要素と考えられるようになった。こうした要素は、会社で働く人々が、会社の中で生き残り、昇進する為の不可欠な要素として広く認知されているところである。或る大手の国際企業は、自社を、他の企業とは異質の、比類無き会社であるとしきりに主張し、公私に亘(わた)って繰り返される従業員の儀式まがいの行動で表される忠誠心こそが、外部から自社を守るものだと考えている。国家権力から独立した存在としてのカルト組織は、出エジプト記(しゅつエジプトき)など聖書の神話の中にこの「選民概念」を既に見出すことが出来る。

カルト集団としての企業組織が発達した形態が、絶大な力を持つイングランド銀行 Bank of England(1694年創設)である(訳注.公共機関でもない、一介の私営の中央銀行が、国家に未来永劫に亘る借金を押し付け、天文学的な数字の利益を税金から、効率よくノーリスクで召し上げる。この魔術を存分に振るう1694年創設のロンドンのシティにあるイングランド銀行。イングランド銀行が創立された日に西洋文明の未来は無くなったと多くの人が考えている)〔※関連資料(1LIBOR不正操作事件他)〕。イングランド銀行は、現代の全世界の中央銀行のモデルであるが、利率を決定する時に行う厳粛な儀式と衣裳は、聖書のエルサレムにあったソロモン神殿の形式に近い。現代の巨大銀行や世界的な商人組織の起源が、古代に遡(さかのぼ)ると言えることには十分に証拠がある。現代の銀行や企業の活動内容や組織に光を当ててみよう。その時、モロク神と、モロク神が説く独善的な「倫理・道徳」を顕現する経済霊を発見出来る。モロク神と経済霊はしばしば冷血な「市場の力」と呼ばれる力となって、現在の社会に妖怪の如く入り込んでいるのだ。


■自然の摂理の敵対して肥大化する大商人(企業と銀行)カルト組織

金融・商業の大商人達の組織は、「道徳的な規律や社会への配慮に無関心」(Christian Ethics,P.140)であり、市場の無限の力を信じている。その意味では、「市場の力」カルトは今日のキリスト教徒の倫理観からすると、自然の摂理に敵対するカルトと見なされ得(う)る。営利最優先の国際企業は、「完全なる生命共同体」を実現することをもって現実社会の諸難題の解決策とする「宗教カルト」とは似ても似つかないものである。企業と銀行の大商人組織のカルトは、本質的に自然の摂理に敵対する存在である為に、彼らが「自由貿易」(彼らにとってのみの「自由」な「貿易」なのだが)と呼ぶ思想を振り撒く(ま)ことで、多くの社会問題の原因を生み出している。自由貿易という概念は、国(生命共同体)という概念を尽(ことごと)く否定する。人格の中心には国としての一体性に支えられた帰属意識(アイデンティティ)があるが、市場の力は、そんなものは無意味であると退ける。国としての一体感を中核としていた人格は、市場の力に服従させられ、生身の一人間から無機質な一商品へと変質させられてしまう。そして、最終的には、「マネーと借金に支配された孤独な人生」といった思い込みを含め、様々な個々人が孤立した奴隷状態へと行き着くのである。

大商人達が抱く人々の最終的な理想の状態とは何か?人間はとことん貶(おとし)められるのである。ただ消費者としてのみパブロフの犬的に条件反射する「商品」になって欲しいようである。この商品化され消費マシーンに過ぎない人間に全人生は、マネーで裏付けされた価格の支配に従うものなのだと信じさせたいのである。この為に、大商人達は、彼らが雇った官僚や学者達にこんな寝言を言わしめるのである。「魔法の市場メカニズムによって決定された価格は、市場の力を通じて、人類の要求を満たすことが出来る」。

市場価格を、社会の秩序を齎(もたら)す究極の力として受け入れることにより、人類と生物圏は、株式市場のカネ勘定の副産物に過ぎない存在にまで貶(おとし)められてしまう。この有害で危険な思想こそが、モロク神と経済霊が存在する証拠なのである。市場の力であるモロク神と経済霊の営利集団(カルト)の教義(ドグマ)は、何千何百という現代の企業活動として実践されている。


■ソニーは「自由貿易」という強奪を本質とする慣習で成長

これからお話しするのは、如何にして経済的利益がモロク神から流し込まれるのか、また、自由貿易という迷信に取り憑(つ)かれた「米ドル」の時代にあって、多くの多国籍企業の活動の中に、モロク神の経済的利益がどのように現れるのかを示す好事例である。理解しやすいように注意しておきたいが、「自由貿易」は、「自由」とも「貿易」とも関係ないものと考えておいたほうがよいだろう。商売をする為の賞通の通貨として米ドルが流通している世界で、たまたま(意図的に)発生した(させた)現象が自由貿易であったという程度の認識しておくのがよい。第2次世界大戦後、金(ゴールド)と同等に優れた決済手段であると考えられた為、米ドルは国際商取引の共通の通貨となった。もしも米ドルが決済手段としてその地位を失うようなことになれば、自由貿易という迷信の時代は間違いなく崩壊するであろう。

企業はカルト(営利封鎖集団)であることを示す例として、有名な日本の巨大国際企業を取り上げる。この企業は、カルトじみた忠誠心の実践を求めることで知られており、独占的な地位に固執し、会社が余所者(よそもの)に包囲されていると考えていた。1960年代の初めと1970年代に、現在「自由貿易」と呼ばれている、強奪を本質とする慣習が出来上がった頃、日本のソニー〔※関連資料(1三菱地所によるロックフェラー・センター買収劇・2「財団 Foundation」及び「慈善事業」の意味について・3日本人のカネはどのようにアメリカに流れているか・4新自由主義と借金奴隷制度による搾取・5輸出戻し税他・6TPPの本質・7)〕は、不公正な商取引を理由として、米国の被害者より訴えられた。ソニーは、本国である日本の国内市場での販売価格よりも低い価格を設定してテレビを売り、不当な利益を上げたというのが訴えの理由であった。米国でのテレビセットの価格は、同等のテレビを米国内で製造した時の原価を下回るように設定されていた。市場の力と自由貿易の時代になる前は、低賃金労働による商品の輸入を規制し、賃金労働の人々の仕事を守るというのがアメリカ社会の良き伝統であった。関税のような経済手段や、労働法によって、憲法の精神であり道徳の基準である互恵的関係が守られ、国と国民、商人達の利益は、互いに尊重された。建国当初のアメリカでは政府の支出は正当にも輸入関税によって賄(まかな)われていた。

通商政策と国民の利益を共存させる。これは、自国民の人格の核心をなす国としての一体性を自覚している主権国家であれば、当然のことである。この基本原則は、共和制アメリカの建国の時に正式に確立された。通商政策は国益の保護を反映したものであるべきという認識が、新しい国の思想の中心であった。共和国の国民として利益と義務を共有する。それは、世代を超えて継承されてきた。そこには、政府の政策と商業活動は相互に繋(つな)がっており、雇用の確保も含まれているという暗黙の了解があった。「自国民の保護」を確保することなく、また、後の世代の為に国として一体性(連続性)という人格の基盤を守ることもなく、ただ商売で利益を上げることは、「根源的な罪」であり、「ただの裏切りでは済まされない犯罪」であった(Paine,Thomas,The Writings of Thomas Paine,Boni&Liveright Inc.,NY,NY,1922,P.278,Polanyi,Karl,The Great Transformation,Beacon Press,Beacon Hill,1957,P.56)。国としての一体性という人格を貶(おとし)めようと、大商人勢力が、政府をも支配する権力を使って示してみせたのが、新たな商品表示規則であった。かつては、「米国製」と表示する為には98%は米国製の商品でなければならなかった。今では、僅かな割合しか米国製でなくとも、「米国製」と表示してよいことになっている。


■通商による「価格破壊」は、自国労働者を犠牲にする「国益破壊」

自由貿易が生み出す競争によって自(おの)ずと生産性が調節されるという考えは、「消費者価格の低下」という狡賢(ずるがしこ)いドグマに隠された詐欺である。市場の力の神話は、生産性とは、労働者(に与える賃金)の比較に過ぎないと冷たく言っている。生産性の一般的な尺度としては、生産量を賃金で除したものが使用される。例えば、メンフィス(テネシー州)で時給10ドルの労働者が100個生産すれば、生産性は10である。メキシコで時給1ドルの労働者が同じものを100個生産すれば、生産性は100である。工場で一日トラックを動かせば、生産性は10上昇する。不思議なことに、賃金レベルはともかくとして、労働者を雇ったのと同じ結果を引き出すことが出来たのは、表に出ていない工場生産活動の機械化によるものである。経済競争という発想は、賃金、福利厚生、生活水準といった条件が同等であって初めて意味をなすのは明らかである。世界市場というモロク神のドグマは、わざと均等な条件という概念を無視している。そして更に、大商人達のグローバリズムは、国民の人格を支えている国(生命共同体)としての一体感を捨てることを求めている。

この市場の力のドグマは、主として米ドルが普遍的に受け入れられていることから得られる。米ドルを共通の取引通貨として世界市場に投入することは、アメリカ建国の倫理に対する露骨(あからさま)な拒絶に他ならないと考えられる。経済霊とモロク神の「大商人集団」に一国の通貨である米ドルを私物化させてしまうことを許せば、彼らは自動的にアメリカ人の人格コントロール権を獲得してしまうことになる。アメリカ人は自動的に「商品」となり、「大商人達」の中央銀行と企業システムの支配に従属することになる。このコントロールを得たならば、「大商人達」は、マネーの力を通じて、通商と市民権の双方の解釈を思いのままに操ることが可能になる。

この巧みな操作による最初の犠牲者はいわゆる低い技能の労働者であり、その生活は、安い消費者価格という神話(ドグマ)の犠牲となる。価格の低下は全ての人にとってありがたい恩恵になるという甘い言葉によるプロパガンダ操作は、経済学者が「合成の誤謬(ごびゅう)」と呼ぶ典型的な例である。「合成の誤謬」とは、個別的には真実かも知れないことが、即、普(あまね)く全員にとって善いことであると解釈されることを言う。このプロパガンダの次には、「高付加価値の仕事」が必要になるという、とんでもない嘘を聞かされる。突拍子も無い話になるが、ドルに依存した経済に見られる現象は、まさに「心霊次元の戦い」である。共和制アメリカを建国した時の原動力となった究極かつ強力な権力は、「プロビデンス(神意)」と呼ばれたが、モロク神によって益々「神意」は絶大な力を与えられている。今や国民は、経済霊と市場の力という尺度によって支配されている。

モデルとして取り上げた日本企業がテレビセットの価格設定を行った時の、当初の戦略は、市場の力という尺度に内在する詐欺的手法が基本であった。1960年代から1970年代の日本の製造業の狙いは、米国のテレビ製造能力の土台を切り崩し、破壊することであった。世界的に受け入れられていた米ドルを使ってテレビセットを購入してくれる米国の一億世帯全てがターゲット市場であり、世界権力への鍵であった。


■英国の日本加担米経済攻撃は、米国(アイゼンハワー)のロンドン核攻撃脅迫への意趣返し!?

テレビに続き、自動車などの諸々(もろもろ)の製品は、夢にも思わなかった財産(お宝)の象徴であった。品質向上の為に、英国企業は日本企業と共同してオートバイ、自動車、スポーツ用品、複製のための工作機械を供給し、米国の宇宙開発によって得られた極秘の電子技術や開閉式締め具(スライド・ファスナー)技術も同様に提供されたが、これは日本の発展にとって貴重な支援となった。英国と日本の「大商人達」が行った初期段階の共同商品開発の例としては、英国の1957年式BSA(バーミンガム・スモール・アームズ社)製650ccオートバイが、1960年代後半から1970年代に川崎重工業の650ccオートバイに変身していった過程がある。宇宙産業の電子技術とファスナー技術を効果的に取り入れることで、英国の時代遅れの機械デザインは芸術的なまでに改良され、最新の信頼性の高いオートバイが完成した。1960年代初頭、米国内に基盤を築いていた英国系のオートバイ販売網にホンダの小型車が参入した時が最初であるが、英国の銀行による日本の対米進出資金の貸付は、日本の成功を実質的に保証したようなものであった。

英国のような友達が味方についている敵に、米国が対抗出来るはずも無い。秘密工作員によると、英国が自由貿易を仕掛けて米国経済を攻撃したのは、アイゼンハワー Dwight David Eisenhower(1890-1969 大統領任期:1953~1961)米国大統領によって押し付けられたスエズ動乱 Suez Crisis(1956~1957)〔※『赤い楯』より【系図40・49-1・49-2・インドシナ銀行史・系図54-1・54-2・69・81】『世界石油戦争』より【系図16-4・17-3・17-4・17-5】〕の屈辱に対する報復であったそうである。エジプト侵攻を中止し、スエズ運河から撤退するように、アイゼンハワー大統領から一喝されたアンソニー・イーデン Robert Anthony Eden, 1st Earl of Avon(1897-1977 首相任期:1955~1957)英首相は、完全に神経衰弱になってしまったことが知られている。

アイゼンハワー大統領は、1956年11月の大統領選挙の日に、もしもイギリスがエジプト侵攻から即座に撤退しなければ、いつでもロンドンに核爆弾を落とす準備は出来ていると、イーデン首相に伝えた。秘密工作員によると、イーデン首相がアイゼンハワーの最終通告に屈服した時、アイゼンハワーはロンドンに核弾頭を落とす寸前だったという。共に第2次世界大戦を戦ったイーデンを、アイゼンハワーがどれだけ精神的に痛めつけたか、知る人は殆んどいないし、信じる人も少ない。アイゼンハワーが最終通告の電話をした時には、マサチューセッツ州のウェストオーバー戦略空軍基地を発進したB-47爆撃機は、既に射程距離内に到着しており、赤外線でロンドン市街を識別し、照準を合わせていた。これも秘密工作員の話だ。


■建国の精神を踏み躙(にじ)り日本(安売り)に協力の米ロビイスト達

日英の戦略をうまく進める為には、日本企業の目的を達成する為ならアメリカ建国の理念を無視してくれるような協力者が、米国側の上層部に存在する必要があったはずである。ロバート・シュワルツ・シュトラウス Robert Schwarz Strauss(1918-2014)の一団を問題の交渉に従事させたのである。シュトラウスは、米国の製造業の土台を守る関税の引き上げに、反対する決定を行った。関税によって、日本の周到な市場奪取戦略が挫(くじ)かれることは明らかだった。この決定を見れば、世界の市場には、強奪カルトのような経済霊が浮遊しており、諸国の立国の精神などお構いなしに、市場に侵入してくることがよく分かる。続いて米国市場にやって来た中国も第一陣の日本と同じくらい大胆で厚かましいものだった。

更なることに、世界市場という領地には、カルトの中にカルトが存在することが明らかになってきた。一例を挙げると、米国のテレビ製造業者のカルトが被害にあったのは事実であるが、米国の小売業者のカルトは、低価格化したテレビセットが供給されることを大歓迎したのである。経済霊のエネルギーは、小売業者を味方につけるように、例の交渉人ロバート・シュワルツ・シュトラウスを動かした。シュトラウスは、市場価格の操作を中断すると共に、米国民と製造業者を守ること無く、小売業者に有利な措置を取った。

テレビ製造業者の犠牲によって大「小売」商人達を利するこの選択は、明らかに、将来のアメリカ人の経済的な機会を喪失させるものであり、アメリカ建国の理念に対する大反逆である。この意思決定により齎(もたら)される利益は、明らかに、米国小売業者カルトと、日本の製造業カルトに流れ込んでいる。通商に関するこのような意思決定は、米国の伝統に反するものであるにも関わらず、以来、何度も繰り返されてきた。企業カルトの論理の前では、民族や国家の利益は無力であることを思い知らせてきたのである。

こうした意思決定の結果、大「小売」商人達のカルトは、米国で一大勢力の地位を築いた。それは、単に、安い商品や、日本の生産コストの低下を齎(もたら)しただけではない。米国政府の方針と、アメリカの労働者・商業者との間にあった沈黙の盟約が破られたのである。新たに市場エネルギーが解き放たれた世界では、経済霊は、米国であろうと日本であろうと、何処でも自由に動き回り始める。

かつて米国の大手デパートであったモンゴメリー・ウォード Montgomery Ward が、役員の兼任、株式の誤魔化し、放火、モンゴメリー・ウォードの偽装破綻、もう潰れたがマーコー MARCOR という複合企業を基盤とした海外調達を通じて、「小売業の巨人」ウォルマート Wal-Mart Stores, Inc. になることが出来た謎については、ウォール街の秘密になっている。コンテナ会社 Container Corporation of America(CCA)とモンゴメリー・ウォード、モービル石油 Mobil Corporation によって構成されていたマーコー複合企業体は、跡形も無く消滅した。豪腕企業集団マーコーの解体と、ウォルマート登場の物語は、本書では語り切れない内容である。

一般の理解と異なるが、日本の成功は競争によって齎(もたら)されたものではなかった。実際に米国内価格よりも日本国内価格のほうが高かったのであるから当然である。カルト勢力が市場に入り込んで来る時には通常、秘密の資金の動きを伴うので、調べればカルトが絡んでいることが識別出来る。銀行という名の大企業は、この秘密マネーの潮が満ち引きする流れに乗って繁盛している。何処でも通用する米ドルが、こっそりと用意され、シュトラウスの貿易に関する意思決定を動かしていたようである。秘密資金のマネーは、通常は、贈賄(ぞうわい)という形で外国のメーカーから支払われるが、立会場の業界用語で「過剰買い(訳注.原文ではoverbuy。多く買い過ぎること、買い占め)」と言われることもある。この「過剰買い」が秘密の銀行ルートを通じて、国内製品よりも外国製品を選んで買う、米国の大「小売」商人カルトに謝礼金として渡るのである。秘密資金の流れを見ると、政府の政策に影響力のある人物への送金もあるようだ。「過剰買い」のマネーが、政治屋(ロビイスト、訳注.米国議会で、政党と院外利益団体との仲介的役割をする人)とどう直接繋(つな)がっているのかは今後の研究課題である。

テレビ受信機取引の陰謀はこれだけで終わらない。米国にある大手テレビ・メーカーは、経済霊の強力さに気付き、小売商人カルトの手によって敗北に追い込まれたことに気付くと、日本のメーカーに身売りを提案した。このモトローラ Motorola, Inc. を日本のソニーに譲渡する交渉を引き受けたのが、米国のテレビ製造業を破滅に追い込む決定をした、かの有名なシュトラウス以外の何者でもないことは、もう察しがつくであろう。

この一件を要約すれば、「国際的大商人カルト」の姿をもって現れる経済霊は、人々にとって利益があるかのように装いつつ、人類を餌食(えじき)にすることが出来るということだ。「消費者により安い商品を」というのが、誘惑の言葉である。それに確実に伴うはずの低賃金と、収賄(しゅうわい)という不敗の初期症状のことは黙っている。犠牲者達には、市場の力によって牽引(けんいん)される「自由貿易」は必然的なものであると説明されるが、真実はそうではないことを、秘密取引とマネーの流れが示している。


■不正な価格設定の三要素「報奨金」「横領」「ゆすり(お茶代)」

一般的に言って、市場の力と価格の神秘は、三つの要素に分類することが可能であると考えられている。その三つとは、「報奨金」、「横領」、「ゆすり」である。世界の商売を構成するこの三つの要素が、秘密裏にコントロールされ、国際企業の大商人達が取引価格を設定する時の作法を決めている。「報奨金」とは、或る流通網や小売りチェーン内で自社商品を取り扱ってもらう為に、或いは、他社商品に切り替えしないことの見返りとして、支払われるもので、通常は内密に用意された現金などの便宜(べんぎ)である。「横領」とは、北米で税務申告や会計報告用に使用される表向きの請求書と、海外での秘密購入価格との差額を抜き取ることである。香港上海銀行 Hongkong and Shanghai Banking Corporation Ltd(HSBC、現在はロンドンに移転しHSBCと呼ばれる)〔※―Rothschild、【系図3・14・16・19・20・22・72】『世界石油戦争(2002年版)』より【表4―HSBC(香港上海銀行)と中東の関係史】〕、は、既に1960年代後半から、共産主義中国と北米の大商人達の間で、このような類の請求書を作ることで巨額の利益を得たと言われている。この資金の流れの中に、国際信用商業銀行 Bank of Credit and Commerce International(BCCI)のような銀行が介入してくれば、麻薬資金として横取りされ、大人しく服従しない銀行は裏切り者として悪者扱いされ、消される。三番目の要素は「ゆすり」であるが、これは「お茶代」とも言われる。これは、関税無しに、邪魔されることなく商品を通過させる為に、政府の役人や税関職員に直接渡される賄賂(わいろ)である。元々は、中国の税関職員にアヘンをお茶ということにして税関を通してもらう為に支払われていたので、「お茶代」と呼ばれていた。

「報奨金」、「横領」、「ゆすり」を市場の原動力として、自由貿易や株式取引をする「大商人達」、というモロク神が創作した物語の中では、働いてカネを稼ぎ、生活するという層の人々は、ただのゴミ、家畜の餌、間に合わせに過ぎないことは疑問の余地が無い。現代のマネー経済の渦中にある人々の大半は、既に経済霊の攻撃に晒(さら)されていることも確かである。モロク神の霊魂レベルの戦いは、経済霊が先導しているが、どういうわけか、聖職者達はこのことを見落としている。トーラー Torah(モーセ五書、訳注.創世記、出エジプト記、レビ記、民数記、申命記)では、「選ばれたカルト集団」という不可解で矛盾した物語の中に、経済霊と大商人カルトの起源にまつわる話の全部が隠匿(いんとく)されている。

この生きている地球の生物圏は、あらゆるところからやって来る容赦無い攻撃の恐怖に身震いしている。毎日、石油の燃焼は大気圏に莫大な熱量を加えている。問題を解決すべき立場の知性のある者や宗教界のリーダー達は、モロクと経済霊の催眠術に掛かったままで、財務比率とか、市場の力と呼ばれるインチキにばかり囚われている。現代の国際市場という幻想によって、完璧に人類は騙されている。古代の聖書に見られるモロク神と経済霊に奉仕する人々は、現在の銀行や大商人(企業)の組織の原型である。モロクに対抗する為の第一歩は、「大商人集団」の企業連携と、悪魔の神話の類似性に気付くことだ。悪魔が持つ力の中で、最も優れた能力は、「悪魔は存在しない」と我々に信じさせることである。

〔資料〕多国籍企業はなんで多国籍なのか? - 金貸しは、国家を相手に金を貸す 2008年3月1日
http://www.kanekashi.com/blog/2008/03/000483.html

〔資料〕資本主義と共産主義はユダヤの両建て主義|truthseeker's archive 2010年7月27日、他
http://blog.livedoor.jp/truthseeker/archives/2010-07.html

http://ameblo.jp/antibizwog/entry-11211313712.html

http://ameblo.jp/antibizwog/entry-11491265777.html

http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/ishiigiin.htm


 
 
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