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米国の電磁兵器

 投稿者:管理人  投稿日:2012年 6月 6日(水)18時59分46秒
  通報 返信・引用 編集済
  竹炭で電磁波やELF(低周波)から身を守ろう。そのために販売しているのです

大きめの家や子供のいる家庭は特に必要で5セット(15キロ)置けば完璧でしょう。

歯科インプラントがよくない理由

http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/06news03.html

心の物理的コントロール

http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/d_mind.html

MKULTRA計画

http://search.yahoo.co.jp/search?p=MKULTRA&search.x=1&fr=top_ga1_sa&tid=top_ga1_sa&ei=UTF-8&aq=&oq=

MKULTRA計画(Wiki)

http://ja.wikipedia.org/wiki/MK%E3%82%A6%E3%83%AB%E3%83%88%E3%83%A9%E8%A8%88%E7%94%BB

http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/06news01.html

『人の認知への影響: 米国の電磁兵器と人権』

出典:グローバル・リサーチ(Global Research)2007年1月9日記事
筆者:ピーター・フィリップ、リュー・ブラウン、ブリジット・ソーントン
(プロジェクトセンサード)
URL http://globalresearch.ca/index.php?context=viewArticle=PHI20070109&articleId=4396
翻訳:NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク会員


プロジェクトセンサードは、米国の情報機関による人権侵害と電磁兵器の継続的な研究の歴史に関する新しい研究を発表した

この研究は、電磁気(EMF)装置を使用した個人への嫌がらせ、威圧、殺傷を行う米軍の現在の能力と、これらの兵器のテストと配備による絶えることのない人権侵害の可能性について調査するものである。このような行為についての米国でのこれまでの前例を証明するために、米軍/情報機関による長期的な人権侵害と思考の自由の侵害を文書化している。また、政府が現在行っているEMF兵器技術の研究に関する最新の証拠を調べ、人権侵害の継続の可能性を調査する。

1950年代および60年代に、CIAは人の認知、感情、動作に影響を及ぼす手段を追求する作業に着手した。人間を社会的動物とする心理学的理解を使用し、隔離、薬物、催眠を通じた被験者の環境を操作する能力により、米国政府から資金援助を受けた科学者は、人の動作を制御する最適な手段を長年にわたり探し求めてきた。この調査では、「情報戦争」と「非殺傷性兵器」の名の下に分類される無線指向性電磁エネルギーの使用も含まれていた。過去数十年にわたる闇予算プロジェクト[1]で、新しい技術的能力が開発されてきた。これには人の感情に影響する能力、思考を破壊する能力、磁界の操作により耐え難いほどの痛みを起こさせる能力が含まれる。米軍と情報機関は、恐ろしい新型兵器を好き放題に使用している。この兵器は、すでに国内および海外の人間に対して秘かに使用され、あるいはテストされているという見方が強い。また集団抗議行動や市民騒乱の際に、一般市民に対して使用される可能性がある。

人権はすべての人が持つ権利である。一部の人々のための権利を信じることは、世界中の人々が人間らしくあることの否定になる。しかし、議会とジョージ・W・ブッシュが2006年軍事委任法(Military Commission Act)の署名により成し遂げたのは、まさにこの否定なのである。この米国の新しい公式政策では、大統領がテロリストまたはテロの支援者と見なす者に対して、正当な法の手続きによる拷問および差し止めが認められる。この法律は、我が国の独立宣言および世界人権宣言で広められた人間の譲ることのできない権利を公然と否定することになる。さらに米国の決議で、悪と思われる者に対して人権を停止することを世界に宣言している。

「我々はすべての人間は平等に創られ、特定の譲ることのできない権利が神により与えられ、その権利とは生命、自由、幸福の追求であるという事実を自明のこととして受け止めている」の尊い言葉は、特定の人間のみが譲ることのできない権利を持つと宣言したものではない。我々の独立性は、すべての男女が人間らしさから導き出された生来の権利を持つと、この国により認められているという理解の基に築かれている。

同様に、1948年に国連により起草され、米国議会により署名および批准された世界人権宣言では、その前文の中で、「人類社会のすべての構成員の固有の尊厳と平等で譲ることのできない権利とを承認することは、世界における自由、正義、平和の基礎となる」と記している。

世界人権宣言は、60年にわたって国際法の指針であり続け、米国はその原則への遵守が義務付けられている。第10条では、「すべての人は、自己の権利および義務、並びに自己に対する刑事責任が決定されるに当たって、独立の公平な裁判所による公平な公開の審理を受けることについて完全に平等の権利を有する」と規定し、第5条では特に、拷問または残虐な、非人道的なもしくは屈辱的な取扱いもしくは刑罰を禁止している。2006年軍事委任法の可決により、これらの基本的な人権よりも優先されることになった。

さらに、世界人権宣言では思考の自由と、表現および意見の自由の権利を持つと宣言している。これは人類が独自の思考で自由に考え、独自の事実を発見できる譲ることのできない権利を持つことを意味する。ここでは、この最も基本的な人権を扱い、新型のEMF兵器技術による個人の思考の自由への未解決の脅威を調査する。

思考の自由あるいは認知の自由は、各人が社会を認識する能力において最大限に保護されるべき、各人の生まれながらの人権である。現代のような複雑な社会で、真の認知の自由を持つことは、第一に、他者の行為および社会の一般的な状況についての、偽りや偏りのない情報を利用できなければならないことを意味する。Center for Cognitive Liberties(認知の自由センター)では、これを、「独自に自律的に考え、各人の心を最大限に活用し、様々な考え方を交換し合う個人の権利と定義している。[2]」正確な表明が行われなければ、我々は独自に十分な説明を受けた上での選択を行うことができない。人間の身体と心は極めて神聖なものと見なされることが必要である。各人の同意なしに身体に侵入することは、とんでもない人権犯罪である。

しかし反戦主義者や人権擁護団体が突然、全身に熱いフライパンが押し上げられているような焼け焦げ感を突然感じるような状況が、もうじき訪れるのかもしれない。同時に胸の悪くなるような恐ろしい叫び声が聞こえ、表面的には何も変わらないのに、これまでに経験したことのない混乱で頭が一杯になるかもしれない。いずれの現象も現在でも起こる可能性があるが、さらにより強力なEMF技術の設計に対して米国政府から継続的に資金が投入されている。

米国政府にとって、米国が国際的な人権法を遵守していない、あるいは国家の礎の基本的価値観を守っていないと一方的に宣言することは、米国民の価値と信念を追放する過激思想の表れである。このような過激思想がはびこっている限り、建国者の宣言「これらの権利を確実なものとするために、人は政府という機関を持つ。その正当な権力は被統治者の同意に基づいている。いかなる形態であれ政府がこれらの目的にとって破壊的となるときには、それを改めまたは廃止し、新たな政府を設立し、人民にとってその安全と幸福をもたらすのに最もふさわしい思える仕方でその政府の基礎を据え、その権力を組織することは、人民の権利である。」(1776年独立宣言)

[1]闇予算は議会および米国人民に機密/秘密の、政府資金によるプロジェクトである。この見出しの詳細な分析については、Weiner、Tim、Blank Check「ペンタゴンの闇予算、Warner」(1990)を参照。
[2]Center for Cognitive Liberty(認知の自由センター)を参照http://www.cognitiveliberty.org/
Sam Butlerの受託型Webサイトを参照http://www.ideasfree.org
コスタリカ海外居住者サイトも参照http://www.voiceexpatcr.org
ピーター・フィリップ、リュー・ブラウン、ブリジット・ソーントン
HP: http://www.projectcensored.org/
ピーター・フィリップのGlobal Research記事
リュー・ブラウン/ブリジット・ソーントンのGlobal Research記事
 
 
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